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ヘルペスウイルスの増殖機構解明と宿主細胞機能の利用

研究課題

研究課題/領域番号 19041078
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関愛知県がんセンター研究

研究代表者

鶴見 達也  愛知県がんセンター(研究所), 腫瘍ウイルス学部, 部長 (90172072)

研究分担者 磯村 寛樹  愛知県がんセンター(研究所), 腫瘍ウイルス学部, 主任研究員 (20294415)
岩堀 聡子  愛知県がんセンター(研究所), 腫瘍ウイルス学部, リサーチレジデント (80416164)
中山 早苗  愛知県がんセンター(研究所), 腫瘍ウイルス学部, リサーチレジデント (80443456)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
15,600千円 (直接経費: 15,600千円)
2008年度: 7,900千円 (直接経費: 7,900千円)
2007年度: 7,700千円 (直接経費: 7,700千円)
キーワードEBウイルス / p53 / E3リガーゼ / リン酸化 / MCM / ウイルスキナーゼ / ユビキチン
研究概要

Epstein-Barrウイルス(EBV)の溶解感染を誘導した宿主細胞では、ATM依存的DNA損傷応答シグナルが活性化されるが、このシグナルはp53の下流には伝達されない。我々は、BZLF1蛋白質は溶解感染時にp53をproteasome依存的に分解し、下流の遺伝子発現を抑制するということをこれまでに報告している。本研究では、BZLF1蛋白質によるp53のユビキチン依存的分解メカニズムについて解析を行った。我々はBZLF1蛋白質のN末にCul-boxモチーフを見いだし、ECS(ElonginB/C-Cul2/5-SOCS)ubiquitin E3 ligase complexの構成因子として知られているCul2及びCul5と結合することを強制発現系と感染細胞で確認した。また、RNAiによりCul2及びCul5をノックダウンすると、溶解感染細胞においてp53の発現量が増加した。各蛋白質を精製し、試験管内ユビキチン化反応を行うと、p53はBZLF1-Cul2/5複合体によりユビキチン化され、p53と結合できないBZLF1蛋白質の変異体を用いるとユビキチン化は減少した。さらに、p53は宿主DNA損傷応答シグナルの活性化によりリン酸化され、そのリン酸化がBZLF1蛋白質との結合を強めることが解った。p53のE3リガーゼは現在までにいくつか知られているが、リン酸化されたp53をユビキチン化できるリガーゼはCARPs以外に報告がないため、非常に興味深い特徴と言える。
以上より、溶解感染時にBZLF1蛋白質はCul2/5複合体をリクルートし、p53のアダプターとして働くことにより、p53をユビキチン化し分解へと導くことが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2009 2008 2007 2006 その他

すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 6件) 学会発表 (2件) 図書 (1件) 備考 (1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] TORC2, a Coactivator of cAMP-response Element-binding Protein, Promotes Epstein-Barr Virus Reactivation from Latency through Interaction with Viral BZLF1 Protein.2009

    • 著者名/発表者名
      Murata T, et al
    • 雑誌名

      J. Biol. Chem. 284

      ページ: 8033-8041

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Identification of phosphorylation sites on transcription factor Sp1 in response to DNA damage and its accumulation at damaged sites.2008

    • 著者名/発表者名
      Iwahori S, et al.
    • 雑誌名

      Cell Signal 20

      ページ: 1795-1803

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Noncanonical TATA sequence in the UL44 late promoter of human cytomegalovirus is required for the accumulation of late viral transcripts.2008

    • 著者名/発表者名
      Isomura H, et al.
    • 雑誌名

      J. Virol. 82

      ページ: 1638-1646

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] The late promoter of the human cytomegalovirus viral DNA polymerase processivity factor has an impact on delayed early and late viral gene products but not on viral DNA synthesis2007

    • 著者名/発表者名
      Isomura H., et. al.
    • 雑誌名

      J. Virol. 81

      ページ: 6341-6247

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Postreplicative Mismatch Repair Factors are recruited to Epstein-Barr Virus Replication Compartments2006

    • 著者名/発表者名
      Daikoku T., et. al.
    • 雑誌名

      J. Biol. Chem 281

      ページ: 11422-11430

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Phosphorylation of MCM4 at sites inactivating DNA helicase activity of the MCM4-6-7 complex during epstein-barr virus productive replication2006

    • 著者名/発表者名
      Kudoh A., et. al.
    • 雑誌名

      J. Virol. 80

      ページ: 10064-10072

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] TORC2 promotes EBV reactivation from latency by interacting with BZLF12008

    • 著者名/発表者名
      村田貴之
    • 学会等名
      第67回日本癌学会学術総会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場
    • 年月日
      2008-10-29
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] Postreplicative mismatch repair factors are recruited to Epstein-Barr virus replication compartment2006

    • 著者名/発表者名
      Tsurumi T, et. al.
    • 学会等名
      The 12th Symposium of the International Association for Research on Epstein-Barr and Associated Diseases
    • 発表場所
      米国ボストン
    • 年月日
      2006-07-10
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] ウイルス研究の現在と展望:DNAウイルスゲノム複製と宿主DNA損傷応答2007

    • 著者名/発表者名
      鶴見 達也
    • 出版者
      共立出版
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.pref.aichi.jp/cancer-center/400/420/421/421-06.html

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [産業財産権] 弱毒化組換えヒトサイトメガロウイルス2006

    • 発明者名
      鶴見 達也
    • 権利者名
      愛知県
    • 産業財産権番号
      2006-277793
    • 出願年月日
      2006
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

URL: 

公開日: 2007-04-01   更新日: 2018-03-28  

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