| 研究課題/領域番号 |
19330072
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
財政学・金融論
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
堀 敬一 立命館大学, 経済学部, 教授 (50273561)
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| 研究分担者 |
赤堀 次郎 立命館大学, 理工学部, 教授 (50309100)
小川 重義 立命館大学, 理工学部, 教授 (80101137)
秦 劼 立命館大学, 経済学部, 教授 (40329751)
樋原 伸彦 立命館大学, 経営学部, 准教授 (10434698)
山田 俊雄 立命館大学, 理工学部, 教授 (10037749)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2010
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| 研究課題ステータス |
完了 (2010年度)
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| 配分額 *注記 |
16,380千円 (直接経費: 12,600千円、間接経費: 3,780千円)
2010年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2009年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2008年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2007年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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| キーワード | ファイナンス / 企業価値 / 確率微分方程式 / 確率過程 / コーポレート・ガバナンス |
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| 研究概要 |
本研究課題では、日本の金融市場の制度的特徴を考慮しながら、企業価値の評価手法に関する再検討を行った。理論的な側面からは、制度改革によって、より適切なリスク・マネージメントやコーポレート・ガバナンスが企業価値を改善しうることを示した。また実証的な側面からは、1990年代の経験を踏まえ、2000 年代には日本の企業や銀行が企業価値を高めるような財務上の意思決定を行っていることも明らかにした。
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