| 研究課題/領域番号 |
19530305
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
澤井 実 大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (90162536)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2009年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2008年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 海軍技術研究所 / 海軍艦政本部 / 海軍航空廠(航空技術廠) / 陸軍科学研究所 / 陸軍技術本部 / 陸軍技術研究所 / 陸軍航空技術研究所 / 多摩陸軍技術研究所 |
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| 研究概要 |
戦前期のわが国の陸海軍は海軍技術研究所、陸軍科学研究所といった独自の研究開発機関を有し、兵器開発はもちろん基礎研究まで行った。戦時期になると科学技術動員の対象は拡大し、軍産官学の共同研究が盛んに実施された。研究開発を担った科学者、技術者は敗戦による陸海軍の消滅とともに、軍以外の国家部門や民間企業に転じ、民生技術の展開を主導することになった。しかし同じ技術者であっても戦前・戦中に武官であったか文官であったかによって戦後の帰趨は大きく異なった。
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