| 研究課題/領域番号 |
19530316
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 駿河台大学 |
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研究代表者 |
市原 博 駿河台大学, 経済学部, 教授 (30168322)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2009年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 人事管理 / 労働史 / 技術者教育 / 経営史 / 経済史 / 能力開発 / 技術形成 / 教育資格 / 技術者 / 技術教育 / 企業内教育 / 昇進管理 / 海軍工廠 / 八幡製鉄所 |
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| 研究概要 |
産業革命期から昭和戦前期を対象に、海軍工廠を含む造船業・鉄鋼業・電機工業の主要企業の技術系職員のキャリアデータを収集・分析し、人事管理制度の発展と関連させて検討した。その結果、高等技術教育により養成された欧米の技術知識を導入する人材と並んで、それらの知識を現場で活用する人材の形成が工業発展に必要であり、後者は「現場型技術者」の職員への登用や、企業内教育による職工の学理的知識を持つ人材への育成とその職長、さらには職員への登用により生み出されたことを明らかにした。
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