| 研究課題/領域番号 |
19530412
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 青山学院大学 |
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研究代表者 |
青木 茂男 青山学院大学, 会計プロフェッション研究科, 教授 (50129061)
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| 研究分担者 |
青淵 正幸 立教大学, 経営学部, 准教授 (00290130)
中嶋 教夫 明星大学, 経済学部, 講師 (90409425)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2008
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| 研究課題ステータス |
完了 (2008年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2008年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2007年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | 企業価値 / 株主価値 / 負債価値 / DCF 法 / リアル・オプション / 日米比較 / 企業規模 / リアル・オブション / DCF法 / モンテカルロ / 利益調整行動 / 安定配当性向 |
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| 研究概要 |
研究による知見は以下の通りである。(1)日本企業は資産使用効率が低い、規模が小さい企業ほど収益性が低い、(2)株式新規公開企業は利益調整を行っている、(3)実質無借金企業に対して市場は株主価値を適正に評価している、(4)総資産対負債比は東証1,2 部企業は年数を経るほど低いが、新興市場企業は異なる、(5)増配アナウンスの株価への影響は2 週間程度で消滅する、(5)不確実性が高い企業にはオプション価値が見られる、(6)企業価値の測定には多くの仮定や予測があり画一的な方法はない、(7)無形価値測定モデルによる測定結果はモデルによって異なる。
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