| 研究課題/領域番号 |
19530853
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
名取 一好 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (70026623)
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| 研究分担者 |
坂野 慎二 玉川大学, 通信教育部, 准教授 (30235163)
新野 貴則 山梨大学, 教育人間科学部, 准教授 (60353380)
萩原 康仁 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター, 研究員 (30373187)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2009年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2008年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2007年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | カリキュラム構成 / 開発 / 児童生徒 / 社会的能力 / カリキュラム / キャリア教育 / 体験学習 / サービスラーニング / コンテクステュアルラーニング / アメリカ合衆国 / ドイツ |
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| 研究概要 |
平成19年度からの3カ年にわたる調査研究により、以下のような結果が得られた。
1.児童生徒の社会的能力育成は、わが国のみならず先進諸国や近隣諸国においても学校教育における重要課題であり、様々な体験学習やキャリア教育などを通して、多大な成果を上げている。
2.児童生徒の社会的能力育成の方法として、キャリア教育や様々な体験学習が有効な学習法であることが認められた。しかし、わが国では、これらの学習法は一部の地域や学校に限られ広がりは見られないのが現状である。今後は、小学校から高校までのすべての学校段階での社会的能力育成を目指した取組が期待される。
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