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検視・検案時におけるCT導入の試み

研究課題

研究課題/領域番号 19590668
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 法医学
研究機関千葉大学

研究代表者

早川 睦  千葉大学, 大学院・医学研究院, 講師 (20323397)

研究分担者 岩瀬 博太郎  千葉大学, 大学院・医学研究院, 教授 (30272420)
茂谷 久子  千葉大学, 大学院・医学研究院, 助教 (10292674)
山本 正ニ  千葉大学, 医学部付属病院, 講師 (40302567)
武市 尚子  千葉大学, 大学院・医学研究院, 特任助教 (70436442)
連携研究者 岩瀬 博太郎  千葉大学, 大学院・医学研究院, 教授 (30272420)
茂谷 久子  千葉大学, 大学院・医学研究院, 助教 (10292674)
山本 正二  千葉大学, 医学部付属病院, 講師 (40302567)
武市 尚子  千葉大学, 大学院・医学研究院, 特任助教 (70436442)
研究期間 (年度) 2007 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2009年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2008年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2007年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード法医学 / CT / 検視 / 異状死体
研究概要

異状死体のうち解剖の適応とならなかった65例について頭部・胸部・腹部・骨盤腔のCT撮影を行った。その結果16例で死因が判明、16例では確定はできなかったが何らかの死因を示唆する所見が得られた。その他の33例では死因を特定できなかった。解剖適応のない異状死例にCTを行うことは、死因を判断するのに一定の成果が挙げられたといえる。しかし解剖をせずに画像を導入するだけでは未だ多くの割合で死因を判断できないことも示された。

報告書

(4件)
  • 2009 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009 2007 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 検視・検案時におけるCT導入の試み (II)2009

    • 著者名/発表者名
      早川睦, 山本正二, 茂谷久子, 矢島大介, 武市尚子, 佐藤彌生, 小林和博, 佐藤かおる, 永澤明佳, 咲間彩香, 笠原しおり, 岩瀬博太郎
    • 雑誌名

      法医学の実際と研究 52

      ページ: 89-96

    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 検視・検案時におけるCT導入の試み(II)2009

    • 著者名/発表者名
      早川睦, 山本正二, 茂谷久子, 矢島大介, 武市尚子, 佐藤彌生, 小林和博, 佐藤かおる, 永澤明佳, 咲間彩香, 笠原しおり, 岩瀬博太郎.
    • 雑誌名

      法医学の実際と研究 52

      ページ: 89-96

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 遺体検視時のスクリーニング検査としてのCTの有用性の検討2009

    • 著者名/発表者名
      矢島大介, 岩瀬博太郎, 早川睦, 山本正二, 茂谷久子, 武市尚子, 咲間彩香, 笠原しおり, 伊東久夫
    • 学会等名
      第78回日本法医学会関東地方会
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2009-10-31
    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
  • [学会発表] 解剖時・死体検案時にCTを導入して―法医学教室の1年半2007

    • 著者名/発表者名
      早川睦
    • 学会等名
      第76回日本法医学会関東地方会シンポジウムS-3
    • 発表場所
      横浜
    • 年月日
      2007-10-20
    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書
  • [備考] ホームページ等

    • URL

      http://www.m.chiba-u.ac.jp/class/houi/CT/index.html

    • 関連する報告書
      2009 研究成果報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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