• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

ヒトメラノーマにおける腫瘍拒絶能と制御性T細胞による腫瘍エスケープ機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 19591298
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 皮膚科学
研究機関信州大学

研究代表者

木庭 幸子  信州大学, 医学部, 助教 (20436893)

研究分担者 斎田 俊明  信州大学, 医学部, 教授 (10010381)
木藤 健治  信州大学, 医学部, 医員 (00447765)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2008年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2007年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワード皮膚腫瘍学 / 腫瘍免疫学 / メラノーマ / 免疫療法 / 制御性T細胞 / 癌 / 制御性Tリンパ球
研究概要

メラノーマの原発巣、転移巣ともに、制御性T細胞が認められ、なかでも微小転移巣に比べて、肉眼的転移巣においては、foxP3のmRNAレベルが高かったことから、腫瘍量の増大に相関して、制御性T細胞が誘導されていることが示唆された。また、腫瘍細胞がCCL22を産生していることから、CCL22と制御性T細胞のCCR4発現のinteractionが、腫瘍局所におけるTreg誘導のメカニズムと考えられた。いっぽう、in vitro抗原ペプチド刺激により、TGFssの産生が認められた。未熟DCで刺激した場合に増強した。これらの反応は、患者に比べて、健常人ではTGFssの産生はほとんど認められなかったことから、メラノーマ患者では、免疫抑制的サイトカインの産生が起こりやすい病態が示唆された。以上の結果から、抗原特異的免疫療法においては、刺激にもちいる樹状細胞の成熟度やペプチドの選択を慎重に行うことの重要性が明らかとなった。

報告書

(3件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 知っておきたいがん免疫療法・実臨床のトピックス「メラノーマ」の免疫治療2008

    • 著者名/発表者名
      木庭幸子、斎田俊明
    • 雑誌名

      侵襲と免疫 vol.17(4)

      ページ: 43-44

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 知っておきたいがん免疫療法・実臨床のトピックス「メラノーマ」の免疫治2008

    • 著者名/発表者名
      木庭幸子, 斎田俊明
    • 雑誌名

      侵襲と免疫 17(4)

      ページ: 43-44

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] CD8+ Foxp3+ regulatory T cells mediate immune suppression in prostate cancer2007

    • 著者名/発表者名
      Kiniwa Y, Wang HY, Peng W, Peng G, Wheeler T, Thompson T, Wang RF
    • 雑誌名

      Clin Cancer Res Dec ; 13(23)

      ページ: 6947-58

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] メラノーマに対する免疫応答と免疫療法2009

    • 著者名/発表者名
      木庭幸子
    • 学会等名
      Kumamoto Dermatological Acadeymy
    • 発表場所
      熊本市
    • 年月日
      2009-03-26
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [学会発表] Analysis of Regulatory T cells in Melanoma2008

    • 著者名/発表者名
      木庭幸子、内山彩、斎田俊明
    • 学会等名
      5^<th> International Investigative Dermatology
    • 発表場所
      京都市
    • 年月日
      2008-05-14
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書

URL: 

公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi