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尿路上皮癌診断マーカー尿中カルレティキュリンテストの開発

研究課題

研究課題/領域番号 19591844
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関滋賀医科大学

研究代表者

影山 進  滋賀医科大学, 医学部, 助教 (50378452)

研究分担者 吉貴 達寛  滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (80230704)
成田 充弘  滋賀医科大学, 医学部, 講師 (00263046)
上仁 数義  滋賀医科大学, 医学部, 助教 (90324590)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2008年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2007年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード尿路上皮癌 / 腫瘍マーカー / カルレティキュリン / プロテオミクス
研究概要

われわれは尿路上皮癌のプロテオーム解析により,小胞体タンパク質カルレティキュリン(CRT)が癌患者尿中で高率に検出されることを示し,尿中診断マーカーとしての可能性を示唆した(Kageyama et al.,Clin Chem,2004).今回,ELISA 法による測定キットを作製したので,その診断能につき報告する.【方法】リコンビナントヒトCRT を大腸菌に発現させ標準物質とした.ビーズに抗CRT モノクローナル抗体を固相化し96 穴プレートに入れ,尿検体と反応後にPOD 標識抗CRT ポリクローナル抗体を結合させ化学発光で検出する,2 抗体サンドイッチELISA 法で測定した. 対象は膀胱癌患者尿(109検体), 非膀胱癌患者尿(60検体, 腎癌, 前立腺癌, 前立腺肥大症, 尿路結石症など), および特に尿路異常を認めない健常者尿(40検体)である. 【結果】全209検体のCRT濃度測定の結果からROC曲線を作成し, もっとも診断効率の良い, 2.85ng/mL 以下を基準値と設定した. 膀胱癌患者尿(109検体)のCRT中央値は12.7ng/mL, 74検体で陽性で感度は67.9%であった. 病理学的因子でみると, 異型度G1:5.5±7.7(mean±SD), G2:42.3±63.8, G3:74.3±149.9, 深達度Tis : 15.6±17.5, Ta : 48.9±130.6, T1 : 56.1±74.4, T2-4:69.0±86.0, 腫瘍長径 < 1cm:16.4±30.6, 1-3cm:60.4±83.4, 3cm<:136.6±225.5ng/mLで, それぞれ臨床的悪性度が進むにつれてCRT値が増加した. 一方, 非膀胱癌患者尿では中央値<0.5ng/mLで, 15検体(25%)で偽陽性を呈した. 健常者尿と併せて非膀胱癌群とらえると, 100検体中20検体で偽陽性を示し, 特異度は80%であった. 【考察】尿中CRTは膀胱癌尿中診断マーカーとして臨床応用可能と考えられた.

報告書

(3件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2009

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件)

  • [雑誌論文] Urinary calreticulin in the diagnosis of urinary bladder urothelial carcinoma2009

    • 著者名/発表者名
      Kageyama S, Isono T, Matsuda S, Ushio Y, Satomura S, Terai A, Arai Y, Kawakita M, Okada Y, Yoshiki T
    • 雑誌名

      International Journal of Urology 16

      ページ: 481-486

    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Urinary calreticulin in the diagnosis of urinary bladder urothelial carcinoma.2009

    • 著者名/発表者名
      Kageyama S, Isono T, Matsuda S, et al.
    • 雑誌名

      International Journal of Urology 16

      ページ: 481-486

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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