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経済数学としての積分方程式-貨幣のサーチ・モデルへの応用を通して-

研究課題

研究課題/領域番号 19653017
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 理論経済学
研究機関大阪府立大学

研究代表者

佐橋 義直  大阪府立大学, 経済学部, 教授 (30324445)

研究期間 (年度) 2007 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2009年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2008年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2007年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード貨幣のサーチ・モデル / 均衡の不決定 / 積分方程式 / 固有値 / differential game
研究概要

本研究は、貨幣のサーチ・モデルなどへの応用という形で、積分方程式の理論の経済モデルへの適用の可能性を模索したものであり、特に以下の点を明確にすることを目的としていた。すなわち、1.経済学の問題に特有な、あるいは標準的などのような構造が、実際に適用される際の積分方程式の作用素にどのような性質をもたらすのか、特に、2.基礎となる経済モデルのどのような性質から、対応する作用素に完全連続性の性質を保証することができるのか、また、どのような経済モデルの場合に、対応する積分方程式の作用素がエルミート写像、ユニタリー写像となるのか、3.経済モデルに対応する積分方程式で、固有値や固有関数の問題をどの程度、基礎となる経済モデルの構造に基づいて分析できるか、という点であった。しかし、そもそもこの研究のきっかけとなり、また、この研究プロジェクトの最初の課題でもあった貨幣のサーチ・モデルにおける均衡の不決定の問題の解決が、当初の見込み通りには進まず、遅れていたため、平成21年度もこの問題の解決に優先的に取り組むこととなった。特に、貨幣のサーチ・モデルにおいて、交換過程を通して貨幣量が変化しないという法則があるが、この法則や貨幣の中立性が、対応する積分方程式の作用素の固有値などにどのような性質をもたらすのかという問題について、集中的に取り組んだ。結果的に、サーチ・モデルにおいて、経済全体で集計されたレベルでの貨幣量保存の法則と貨幣の中立性とのみから均衡の不決定を説明することは困難であるという見通しが得られたが、代替的な説明の方法については決定的な成果を得られなかった。なお、この、貨幣のサーチ・モデルに関する研究の部分は、究極的には、従来のミクロ経済学の体系とマクロ経済学の体系との問の理論的な空隙を埋めることを目的とするものであり、特に経済の貨幣的現象に対する理解を大幅に推し進めることを意図したものである。

報告書

(3件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] A Hypothesis on Dynamic Equilibria in Matching Models with Divisible Money2007

    • 著者名/発表者名
      佐橋 義直
    • 雑誌名

      大阪府立大学経済研究 53

      ページ: 55-65

    • NAID

      110006996766

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] サーチ経済における複数通貨の共存2009

    • 著者名/発表者名
      佐橋義直
    • 学会等名
      名古屋国際経済研究会
    • 発表場所
      名古屋学院大学
    • 年月日
      2009-12-26
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] サーチ・モデルと為替レート2008

    • 著者名/発表者名
      佐橋義直
    • 学会等名
      名古屋経済動学研究会
    • 発表場所
      南山大学
    • 年月日
      2008-06-28
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] Some Notes on the Neutrality of Money and Equilibrium Indeterminacy in a Matching Economy2007

    • 著者名/発表者名
      佐橋 義直
    • 学会等名
      名古屋国際経済研究会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 年月日
      2007-06-23
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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