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レーザートラッピングを用いた円柱型ゼオライト微粒子フォトニック結晶の作製

研究課題

研究課題/領域番号 19655069
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 機能材料・デバイス
研究機関徳島大学

研究代表者

橋本 修一  徳島大学, 大学院・ソシオテクノサイエンス研究部, 教授 (70208445)

研究分担者 松尾 繁樹  徳島大学, 大学院・ソシオテクノサイエンス研究部, 准教授 (20294720)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2008年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2007年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
キーワードナノ材料 / 光ピンセット / フォトニック結晶 / 多光束干渉 / ゼオライト / レーザートラピング
研究概要

本研究では、色素分子等を配向性を持たせて担持した光機能性ゼオライト微粒子を用い、これを多光束レーザー干渉による多焦点光学系で捕捉することでゼオライト微粒子に配向および位置の規則性を持たせ、色素担持ゼオライト微粒子によるフォトニック結晶を作製することを目指した。前年度の研究により,アスペクト比を制御してゼオライト微粒子を作製すること,およびその内部にレゾルフィンおよびヘミシアニン色素を配向して担持させることに成功した。そこで本年度は,レーザートラッピング技術を用いてゼオライト微粒子のマクロな配列を制御することを試みた。いくつかの光学系を使って試したものの,微粒子の二次元的配列の制御はある程度可能であるが,三次元的な制御は困難だった。これは,ゼオライト微粒子の位置を制御できるだけの強い光強度勾配(電場勾配)を,広い領域に渡って作製することができなかったことによると考えられる。
一方,レーザートラッピングの実験を行っている過程で,捕捉されているゼオライト微粒子が回転する場合があることを見出した。これは,微粒子の形状の微妙な異方性に原因があると,現時点では考えている。色素分子あるいはイオン・原子を担持したゼオライト微粒子は,レーザートラッピング技術によりそれを任意の位置に配置することで,局所的なセンサーとして用いられる可能性があるが,微粒子の回転することにより,撹拌などの新たな機能性を付加できる可能性がある。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Preparation of large-scale 2D zeolite crystal array structures to achieve optical functionality2009

    • 著者名/発表者名
      S. Hashimoto
    • 雑誌名

      Microporous Mesoporous Materials 117

      ページ: 220-227

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Laser microfabrication and rotation of ship-in-a-bottle optical rotators2008

    • 著者名/発表者名
      S. Matsuo
    • 雑誌名

      Applied Physics Letters 93

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Examination of silver nanoparticle fablication by pulsed-laser ablation of flaks in primary alcohols2008

    • 著者名/発表者名
      S. Hashimoto
    • 雑誌名

      J.Phys.Chem.C 112

      ページ: 1321-1329

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] ゼオライト微粒子の2次元・3次元配列による光機能の創出2007

    • 著者名/発表者名
      橋本 修一
    • 学会等名
      2007年光化学討論会
    • 発表場所
      信州大学(松本)
    • 年月日
      2007-09-28
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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