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近隣デバイス発見のための無電源ウエイクアップ機構に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 19656095
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 通信・ネットワーク工学
研究機関東京大学

研究代表者

森川 博之  東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (50242011)

研究分担者 南 正輝  東京大学, 先端科学技術研究センター, 准教授 (70365550)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2008年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2007年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード低消費電力 / 情報システム / サービス発見 / ネットワーク / 通信方式
研究概要

本年度は平成19年度の検討を推し進めるとともに,ウェイクアップ型無線モジュールにおける通信時の消費電力について検討を行い,Bloom Filterを用いた選択的ウェイクアップ無線通信の消費電力について評価を行い,ウェイクアップ型無線モジュールのプロトタイプを試作した.
1.ウェイクアップ無線モジュールにおける通信時の消費電力 ウェイクアップ無線型モジュールは,ウェイクアップモジュールとデータ通信モジュールから構成される.ウェイクアップモジュールを用いることでデータ通信モジュールは受信特機をする必要がなくなるため,データ通信時の消費電力についてのみ着目すればよいことになる.そこで,既存のデータ通信モジュールが1ビットあたりの送受信に要するエネルギーについて調査を行った.その結果,OFDMなどの複雑な変調方式を用いた高ビットレートのデータ通信モジュールを使用することで高い電力効率の通信が行えることを示した.
2.Bloom Filterを用いた選択的ウェイクアップ型無線通信の消費電力 多くの無線モジュールがウェイクアップ型になった環境を考えると,無線モジュールが不必要なウェイクアップをする機会が多くなり,ウェイクアップ型の特徴である低消費電力性を発揮できなくなる.そのため選択的なウェイクアップ機構が必要となる.選択的なウェイクアップを実現する方法としてIDマッチングにBloom Filterを適用する方法を検討し,その際の消費電力について評価を行った.その結果,Bloom Filterを用いることで柔軟なIDマッチングを実現しつつ,消費電力を数千分の1にできることを示した.
3.ウェイクアップ型無線モジュールのプロトタイプの試作 1.および2.を考慮した上で,既存の無線モジュールとPCを連携させたウェイクアップ型無線モジュールのプロトタイプを試作し,その実現性を示した.

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Bloom Filterを用いたウェイクアッブ型無線通信の消費電力評価2009

    • 著者名/発表者名
      瀧口貴啓,森戸貴,猿渡俊介,南正輝,森川博之
    • 雑誌名

      電子情報通信学会2009年総合大会講演論文集 B-5

      ページ: 96-96

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] ウェイクアップ型無線モジュールにおける通信時の消費電力に関する検討2008

    • 著者名/発表者名
      瀧口貴啓,森戸貴,猿渡俊介,南正輝,森川博之
    • 雑誌名

      電子情報通信学会2008年ソサイエティ大会講演論文集 B-5

      ページ: 79-79

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] 低受信待機電力無線通信のための多段ウェイクアップ機構2008

    • 著者名/発表者名
      石田繁巳, 鈴木誠, 森戸貴, 森川博之
    • 雑誌名

      電子情報通信学会研究報告, 情報ネットワーク研究会 Vol.107,No.525

      ページ: 355-360

    • NAID

      110006936459

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 低受信待機電力無線通信のための階層型ウェイクアップ機構2008

    • 著者名/発表者名
      石田繁巳, 鈴木誠, 森戸貴, 森川博之
    • 雑誌名

      電子情報通信学会2008年総合大会総合大会講演論文集 B-5

      ページ: 112-112

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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