• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

震災ダメージフリー橋梁および耐震指標の開発に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 19656110
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 構造工学・地震工学・維持管理工学
研究機関東京工業大学

研究代表者

川島 一彦  東京工業大学, 大学院・理工学研究科, 教授 (20272677)

研究分担者 松崎 裕  東京工業大学, 大学院・理工学研究科, 助教 (10506504)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2008年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2007年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード耐震 / 構造工学・地震工学 / 防災 / 減災 / 自然災害 / 地震防災 / 耐震設計 / 耐震性評価 / 耐震補強 / 優先度 / 性能評価 / インフラストラクチャー / 橋
研究概要

本研究は,橋梁を対象に1) 地域防災計画と整合した現実的な性能目標とはいかにあるべきか,2) ダメージフリー橋の建設はどのような条件で可能で,これに要する技術的用件は何か,ダメージフリー橋を建設するためには技術者が漠然と考えているように本当にかなりのコストアップを必要とするのか,3) 橋梁の持つ耐震性レベルや耐震補強の緊急性を表すと同時に,耐震補強効果にも評価できる相対指標(耐震指標)をどのように定義すべきかを明らかにすると同時に,これらに対しても適切な提案を行うことを目的としたものである.本研究は,従来の惰性で漫然と続けられている「中小地震に対しては機能保持」,「大地震に対しては崩壊防止」という性能目標の殻を破り,性能設計の下でより現実的な性能目標を与えることにより耐震設計に日標と方向性を吹き込むことをねらったものである.平成20年度には,ダメージフリー橋の耐震指標を点数化し,現在の耐震基準で設計された橋梁や既往の地震で被災した橋梁の耐震指標を実際の構造諸元に基づいて評価し,相対軸の同定を図った.この際,エキスパンションジョイントのモデル化の検討も実施した.これにより,提案する評価手法が客観的に見て適当な評価軸になるように,耐震指標に考慮する項目の調整を図った.さらに,耐震指標を用いて,過去に耐震補強された橋梁の補強効果を表現し,これが妥当な客観指標となるかを検討し,必要な修正を加えた.

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] プッシュオーバー解析による橋梁の耐震性評価に関する検討2009

    • 著者名/発表者名
      レアンゴク, 川島一彦, 松崎裕
    • 雑誌名

      土木学会・第12回地震時保有耐力法に基づく橋梁の耐震設計に関するシンポジウム講演論文集 12

      ページ: 223-230

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] Seismic Performance of Columns Designed Using High Response Accelerations under Near-Field Ground Motion2009

    • 著者名/発表者名
      Dung, P. Y, Kawashima, K.
    • 雑誌名

      土木学会・第12回地震時保有耐力法に基づく橋梁の耐震設計に関するシンポジウム講演論文集 12

      ページ: 311-136

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] フィンガー型Expansion Joint が橋梁の地震応答特性に及ぼす影響2009

    • 著者名/発表者名
      全貴蓮, 川島一彦
    • 雑誌名

      土木学会論文集A 65-1

      ページ: 243-254

    • NAID

      130004467173

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] ハイブリッド載荷実験に基づくRC橋脚の終局変位の再評価2008

    • 著者名/発表者名
      河野直也, 川島一彦
    • 学会等名
      土木学会・第11回地震時保有耐力法に基づく橋梁等構造の耐震設計に関するシンポジウム
    • 発表場所
      東京・四谷
    • 年月日
      2008-01-31
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

URL: 

公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi