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自己集合単分子膜を利用した銀薄膜の安定化

研究課題

研究課題/領域番号 19656185
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 材料加工・処理
研究機関北見工業大学

研究代表者

川村 みどり  北見工業大学, 工学部, 准教授 (70261401)

研究分担者 阿部 良夫  北見工業大学, 工学部, 教授 (20261399)
佐々木 克孝  北見工業大学, 工学部, 教授 (80091552)
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2008年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2007年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード金属物性 / 表面・界面 / 自己組織化 / 電気抵抗 / 銀薄膜 / 電極 / 角度分解光電子分光 / 原子間力顕微鏡 / 表面・界面物性 / 電子・電気材料 / 材料加工・処理
研究概要

前年度に引き続き、SiO_2基板上銀薄膜の構造に、チオール基を有する有機シラン分子を用いた自己集合膜を導入し、銀と有機分子中のチオール基の強固な結合を利用した、銀薄膜の安定性の改善を試みた。今年度は、銀薄膜の厚さを60nmに低減し、それに伴って、熱処理温度を400℃に引き下げて実験を行った。
SiO_2基板上へのSAMの形成の確認については、今回新たに試みた角度分解光電子分光法によっても確認した。また、SAM形成後の基板に、Ag膜を真空蒸着法及びスパッタリング法によって堆積させた試料のマイクロスクラッチ試験法による密着強度を調査も行った。その結果、チオール基を有する分子とその他の分子、SAM非形成基板との明確な差異が認められた。次に真空中で熱処理(温度400℃、1時間)を施した結果においても、凝集等の表面形態変化は、SAM非形成基板及びチオール基を有しない分子(メチル基を有するOTMSなど)のSAM形成基板に比べて、著しく小さかった。従って、MPTMsのsAMをsiO_2基板に導入することによって、銀薄膜の安定化に対する一定の効果が確認できた。それに対応して、電気抵抗率も低抵抗値を維持している事が確認できた。
既報の極薄アルミ層を用いた構造と比較すると、基板との界面に導入した場合は、どちらも同程度の効果であるが、表面に導入した場合は、相対的に熱的安定性の低いSAMでは、安定化効果が認められず、アルミ層の方が優れていることも判明した。
結論として、銀薄膜構造にチオール基を有するSAMを導入する事により、チオール基と銀の強固な結合により、熱処理を施しても銀薄膜の安定化が可能であるという知見が得られた。銀電極等の用途において、非常に有用であると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 表界面層を導入した銀薄膜の熱的安定性2008

    • 著者名/発表者名
      川村みどり、筆井晃正、阿部良夫、佐々木克孝
    • 学会等名
      日本化学会北海道支部夏季研究発表会
    • 発表場所
      北見工業大学
    • 年月日
      2008-07-19
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] Ag薄膜/SiO_2層界面へのMPTMS-SAMの導入による密着性の向上2008

    • 著者名/発表者名
      筆井晃正、川村みどり、阿部良夫、佐々木克孝
    • 学会等名
      応用物理学関係連合講演会
    • 発表場所
      筑波大学
    • 年月日
      2008-03-31
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 銀薄膜の凝集抑制と表界面層の影響2008

    • 著者名/発表者名
      川村、井波、阿部、佐々木
    • 学会等名
      (社)表面技術協会第117回講演大会
    • 発表場所
      日本大学津田沼校舎
    • 年月日
      2008-03-14
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Al/Ag/Al積層膜の耐熱性に対する膜厚依存性2008

    • 著者名/発表者名
      福田、井波、川村、・阿部、佐々木
    • 学会等名
      2007年度応用物理学会北海道支部学術講演会
    • 発表場所
      北海道大学学術交流会館
    • 年月日
      2008-01-11
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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