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好熱菌発酵産物による植物硝酸態窒素含量の低減効果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 19658121
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 環境農学
研究機関千葉大学

研究代表者

児玉 浩明  千葉大学, 大学院・園芸学研究科, 准教授 (70302536)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2008年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2007年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
キーワード植物 / 遺伝子 / 環境 / 発酵 / 硝酸
研究概要

我々は、市販の好熱菌発酵産物(開発元:三六九)を堆肥のモデル系として用いて、土壌への添加によって植物体内の硝酸態窒素含量が低下することを見いだした(2007年・日本農芸化学会にて発表)。硝酸翠窒素は日本ではWHOの定める基準値を超えて摂取していることから、野菜の硝酸態窒素含量を低減させることが求められている。アラビドプシスを実験植物として検討した結果、当該発酵産物を添加した試験区では、植物体内の硝酸態窒素含量の低減に伴って、硝酸還元酵素の活性も対照区に比べ減少するという相関性が得られた。また、対照区では光強度が増加するにつれて硝酸還元酵素の活性が増加したが、発酵産物を加えた試験区では、光強度を変化させても、硝酸還元酵素の活性がほとんど変化しなかった(2008年・日本農芸化学会にて発表)。硝酸還元酵素は、リン酸化による翻訳後調節を受けることがしられている。そこで、Mgイオンの有無の条件下で硝酸還元酵素の活性を測定することにより、好熱菌発酵産物の添加が翻訳後調節に与える影響について検討したところ、対照区では光強度の増加によって酵素が活性化されるのに対して、試験区ではそのような活性化が抑制されていることが明らかになった。しかし、暗所下での酵素の不活性化については、対照区と試験区では同じように不活性化きれることが明らかになった。これらのことから、好熱菌発酵産物は、硝酸還元酵素活性のリン酸化の制御に特異的に関わることが示唆された。以上の結果は、有機肥料存在下では通常とは異なる制御機構によりC/Nバランスが維持されていることが示唆された。これらの結果については2009年・日本農芸化学会にて発表した。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Microbial analysis of a composted product of marine animal resources and isolation of bacteria antagonistic to a plant pathogen from the compost.2008

    • 著者名/発表者名
      Chie Niisawa
    • 雑誌名

      Journal of General Applied Microbiology 54

      ページ: 149-158

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 好熱菌発酵産物による高等植物硝酸還元酵素の翻訳後制御2009

    • 著者名/発表者名
      大森隆史、児玉浩明、井藤俊行、森健一、松本二郎、宮本久、宮本浩邦
    • 学会等名
      日本農芸化学会2009年度大会
    • 発表場所
      福岡市マリンメッセ福岡
    • 年月日
      2009-03-29
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 好熱菌発酵産物が植物体内の硝酸還元酵素の活性に与える影響2008

    • 著者名/発表者名
      大森 隆史, 児玉 浩明, 井藤 俊行, 熊谷 好史, 森 健一, 松本 二郎, 宮本 久, 宮本 浩邦
    • 学会等名
      日本農芸化学会2008年度大会
    • 発表場所
      名古屋市名城大学天白キャンパス
    • 年月日
      2008-03-28
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.h.chiba-u.jp/seikalab/research-k4.html

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

URL: 

公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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