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チェルノブイリ事故が子供の成長に及ぼした影響

研究課題

研究課題/領域番号 19659164
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 公衆衛生学・健康科学
研究機関長崎大学

研究代表者

柴田 義貞  長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 教授 (40010954)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2008年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2007年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードチェルノブイリ / 成長 / 縦断研究 / 強制移住 / GHQ-12
研究概要

チェルノブイリ事故による生活環境の破滅的変化が子供の成長に及ぼした影響を明らかにすることを研究目的として、プリピャチ市からキエフ市に避難してきた母親の子供で、1986年5月から12月までに生まれた者424人(男216人、女208人)(群I)、および、群Iとキエフ市の同一地区に事故以前から住んでいる母親の子供で、群Iと同じ期間に生まれた者415人(男217人、女198人)(群II)について、ウクライナ放射線医学研究所と地区病院の協力を得て、出生時および1、2、3、5、7、9、12、15、18歳時の体位(体重、身長、頭囲、胸囲)ならびに2005年、2006年に実施したGHQ-12のデータを収集し、群間比較を行った。なお、GHQ-12については、12個の質問それぞれに対する4肢選択の回答を0、1に2値化して集計した得点が4以上の場合を高得点とした。以下の結果を得た(p値はすべてWilcoxonの順位和検定に基づく)。
(1)2歳時における女児の身長、体重にのみ群Iと群IIの間で有意差が認められたが、その差は僅かであった。
(2)群Iと群IIを併合した場合の身長、体重の年齢別男女の比較では、1歳時と9歳時を除き、男女の身長差は有意であった(7歳時はp=0.04、その他はp<0.01)。また、体重の男女差は全年齢で有意であった(2歳時はp=0.02、その他はp<0.01)。
(3)GHQ-12高得点者は、群Iで6人(1.4%)、群IIで10人(2.4%)に認められたが、2群間に有意な差はなかった。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] The issue of exposure to residual radiation of A-bomb survivors with estimates of very low primary radiation dose2009

    • 著者名/発表者名
      Yoshisada Shibata
    • 雑誌名

      Environmental Health Preventive Medicine 14

      ページ: 155-156

    • NAID

      10026958690

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] チェルノブイリ原発事故が子供の成長に及ぼした影響2008

    • 著者名/発表者名
      柴田義貞
    • 学会等名
      第67回日本公衆衛生学会総会
    • 発表場所
      福岡市
    • 年月日
      2008-11-05
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] チェルノブイリ原発事故の教訓2007

    • 著者名/発表者名
      柴田 義貞
    • 学会等名
      日本リスク研究学会第20回研究発表会
    • 発表場所
      徳島大学(徳島市)
    • 年月日
      2007-11-17
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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