| 研究課題/領域番号 |
19659557
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会系歯学
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| 研究機関 | 日本歯科大学 |
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研究代表者 |
八重垣 健 日本歯科大学, 生命歯学部, 教授 (40166468)
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| 研究分担者 |
田中 とも子 日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (70307958)
村田 貴俊 日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (10313529)
鴨田 剛司 日本歯科大学, 生命歯学部, 助教 (00366767)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2009年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2008年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2007年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | ヘルスプロモーション / 生活習慣予防 / 口臭 / 成人 / PTC |
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| 研究概要 |
本課題では歯科定期受診率の向上とPTC習慣化のためのヘルスプロモーションプログラムを策定した。事前調査から口臭を教育マテリアルとした健康教育プログラムに可能性を認め、研究では介入研究でプログラムを確定後、講演会形式にてその効果を検討するデザインとした。前年度までに、介入研究を行い、このプログラムが人々に「歯科定期受診」を動機づけるか検討した。介入研究では歯・口腔の健康状況などを調査し、実験群と対照群に差が無い事を確認し研究を行った。その結果、教育後、「口腔保健行動の中で最も優先すべき行動」として「定期的歯科受診」を選択した者が有意に増加した。そこで口臭は、オーラルヘルスプロモーションモデルにおける準備因子(predisposing factors)として大いに有用であると考えられた。続いて、成人192名を対象に前述の口臭予防教材を用い、45分の一般講演を行った。質問票による調査は、口腔清掃状況、口腔保健行動、種々の口腔・歯牙疾患の自覚症状について講演前に調査した。また講演直後、口腔保健教育の効果判定の質問票調査を行った。対象者では、自主的に歯科を定期受診する者は意外と多く、193名中59名と約30%であった。また、この結果と齪齬が見られるが、定期的歯石除去を受診する者は193名中83名と約40%と増加した。最も必要とした口腔保健行動の講演前後の変化を見たところ、講演前、最も必要な口腔保健行動として、定期的歯科健診を1位にあげていたが、講演後、この定期的歯科健診は有意に増加した。すなわち97名から134名と有意に増加した。そのほかの項目では、大きな変化は見られなかった。
以上より、口臭を教育マテリアルとした健康教育プログラムは歯科定期受診率の向上とPTC習慣化のためのヘルスプロモーションプログラムとして有用と考えられた。
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