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学士課程卒業者の高齢者看護実践能力育成に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 19659610
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 地域・老年看護学
研究機関岐阜県立看護大学

研究代表者

坪井 桂子  岐阜県立看護大学, 看護学部, 准教授 (80335588)

研究期間 (年度) 2007 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2009年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2008年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2007年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード看護実践能 / 高齢者看護 / 新人看護師 / 継続教育 / 教育プログラム / 高齢者ケア施設 / 療養型医療施設 / 介護老人保健施設 / 学士課程卒業者 / 看護実践能力 / 看護継続教育 / 介護老人保険施設 / 育成 / 看護学
研究概要

本研究の目的は、昨年度までの研究で作成した「高齢者看護の実践能力を高める教育支援方法」を療養型医療施設および介護老人保健施設に適用できるように検討することである。
療養型医療施設1施設、介護老人保健施設1施設において、看護部門の教育担当者と検討した。検討内容を類似性に基づき分類した結果、教育支援方法の適用には、まずは教育支援システムの構築に向けた課題を整理する必要があることが明らかになった。
療養型医療施設における教育支援システムの構築に向けた課題として、新任期教育、継続教育、就業支援の3つの点から検討が必要であることが明らかになった。具体的には、新任期教育として【看護基礎教育課程で修得した看護実践能力を活かす教育支援プログラムの整備】、継続教育として【療養型医療施設における継続教育プログラム、教育支援体制、充実・強化が必要なケアの検討】【職員間の連携・協働を促進する組織づくり】、就業支援として【適性、志向性をふまえた看護学生への就業支援】【社会の人々に対する療養型医療施設の就職に関する適切な知識の普及】が挙げられた。
介護老人保健施設における教育支援システムの構築に向けた課題として、新任期の教育支援、現在の継続教育に関する課題が挙げられた。新任期の教育支援として【プリセプターの教育を含む新任期の看護師の教育支援プログラムの作成】、現在の継続教育に関する課題として【現行の看護職・介護職の継続教育プログラム、教育目標の検討】【クリニカルラダーにおける評価(内容・方法)の妥当性の検討】【看護研究への取り組みの強化】【職員全員で教育に取り組む組織づくり】が挙げられた。
以上より、新任期の教育支援方法の適用には、上記の課題に取り組むこと、特に継続教育上の課題を同時に検討する必要性があることが示された。

報告書

(3件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2010 2009 2008

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 高齢者看護学実習における看護倫理上の課題に取り組むための教育方法の検討2010

    • 著者名/発表者名
      坪井桂子
    • 雑誌名

      岐阜県立看護大学紀要 10(2)

      ページ: 19-27

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 高齢者看護の実践能力を構成する項目作成の試み2008

    • 著者名/発表者名
      坪井桂子
    • 雑誌名

      日本老年看護学会誌 13(1)

      ページ: 83-94

    • NAID

      110007455055

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 学士課程卒業者の新任期における高齢者看護の実践能力を高める教育支援方法2009

    • 著者名/発表者名
      坪井桂子
    • 学会等名
      日本老年看護学会第14回学術集会
    • 発表場所
      北海道札幌市
    • 年月日
      2009-09-27
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 卒業直後に高齢者ケア施設に就業した学士課程卒業者の新任期の高齢者看護の実践能力の修得と教育支援の状況2009

    • 著者名/発表者名
      坪井桂子
    • 学会等名
      日本看護学教育学会第19回学術集会
    • 発表場所
      北海道北見市
    • 年月日
      2009-09-21
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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