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新規タンパク質shootin1を中心とした軸索伸長を司る基本メカニズムの解析

研究課題

研究課題/領域番号 19700291
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 神経科学一般
研究機関奈良先端科学技術大学院大学

研究代表者

島田 忠之  奈良先端科学技術大学院大学, バイオサイエンス研究科, 特任助教 (80379552)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,720千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 420千円)
2008年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2007年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード神経科学 / 発生分化 / 細胞骨格 / 軸索 / 脳・神経 / 細胞接着 / 細胞内局在制御 / 形態形成
研究概要

Shootin1のリン酸化修飾により、shootin1とL1-CAM、shootin1とアクチン繊維の相互作用がどのように制御されているかを解析する。shootin1とL1-CAM、shootin1とアクチン繊維との相互作用を制御するメカニズムを、shootin1のリン酸化修飾に焦点を絞り解析した。shootin1がリン酸化修飾を受けるアミノ酸残基を、質量分析を用いて明らかにするため、第一に、HEK293T培養細胞にmycタグを付加したshootin1を発現させ、細胞を脱リン酸化酵素の阻害剤であるフォルスコリンで処理し細胞培養液を、抗myc抗体を用いて免疫沈降し、リン酸化されたshootin1を得た。第二に、大腸菌に発現させたshootin1を生成し、in vitroにおいてAキナーゼで処理することで、リン酸化されたshootin1を得た。今後、これらのリン酸化shootin1をトリプシン処理し、質量分析を行うことで、リン酸化修飾を受けるアミノ酸残基を明らかにする。
Shootin1ノックアウトマウスを作成する。In vivoにおけるshootin1の機能を解析することを目的とし、shootin1ノックアウトマウスに対し、C57BL/6、129の2系統に対して、戻し交配実験を行っている。現在までにどちらの系統に対しても1回の戻し交配を終えたヘテロノックアウトマウスを得ることができた。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Shootin1 interacts with actin retrograde flow and L1-CAM to promote axon outgrowth2008

    • 著者名/発表者名
      T. Shimada
    • 雑誌名

      Journal of Cell Biology 181(印刷中)

    • NAID

      120005830838

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Shootinl interacts with actin retrograde flow and L1-CAM topromote axon outgrowth2008

    • 著者名/発表者名
      T. Shimada
    • 雑誌名

      Journal of Cell Biology (印刷中)

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Shootinl Transmits Driving Force of F-actin-flow to L1-CAM for Neurite Elongation.2007

    • 著者名/発表者名
      T. Shimada
    • 学会等名
      Annual Meeting of American Society for Cell Biology
    • 発表場所
      Washington D.C. U.S.A.
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 新規タンパク質shootinlは、F-actinの求心的移動とL1-CAMを連結することで神経突起伸長を促進する2007

    • 著者名/発表者名
      島田 忠之
    • 学会等名
      日本分子生物学会年会
    • 発表場所
      横浜 日本
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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