• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

ロシア帝国とギリシャ・近東正教聖地との関係の総合研究

研究課題

研究課題/領域番号 19720190
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 西洋史
研究機関北海道大学

研究代表者

志田 恭子  北大 (60431350)

研究期間 (年度) 2007 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 300千円)
2009年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2008年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2007年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードロシア帝国 / エチオピア / 正教会 / ロシア史 / アフリカ史
研究概要

本年度は、昨年度に続き、ロシア帝国のエチオピア正教会に対する宗教政策についての分析を行った。
5月には日本アフリカ学会学術大会 (於龍谷大学) に参加し、国内の若手エチオピア研究者たちと交流するなど、アフリカ研究者とのネットワーク作りに努めた。また、7月から8月にかけての2週間にわたり、サンクトペテルブルク (ロシア) のロシア科学アカデミー・東洋学研究所文書館、ロシア科学アカデミー・アフリカ研究所、およびロシア民族図書館において、帝政期のロシア正教会とエチオピア正教会との関係を示すロシア語文献を中心に収集した。
特に文書館での調査においては、エチオピアの国王や聖職者と深い親交を結ぶことに成功したロシア人官僚の手記を分析した。この調査は、ロシア帝国がエチオピア正教会と同盟しようとした背景には、単にエチオピア側からの教会合同に応じるという受身的な事情ではなく、聖地エルサレムに宣教団を派遣して勢力を伸ばしてきたルーマニア正教会に対抗するという、正教圏の盟主を自任するロシア側にも積極的な理由があった、という新しい事実の発見につながった。
これらの成果を日本アフリカ学会で発行している学術誌に投稿し、ロシア史研究の側からアフリカ史研究への貢献を目指す予定だったが、本年度から失職したことから研究の続行を断念した。現地調査の成果は、今年5月に公刊予定の著書『ロシア帝国の膨張と統合-ポスト・ビザンツ空間としてのベッサラビア』(北海道大学出版会) に盛り込んでいる。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書

研究成果

(5件)

すべて 2008 2007 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 「純ロシア」化の拠点?-アブハジアにおける新アトス修道院の役割-2008

    • 著者名/発表者名
      志田恭子
    • 雑誌名

      スラブ研究センター21世紀COE研究報告集 23

      ページ: 80-97

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] ベッサラビアからみるロシア帝国研究と跨境論2008

    • 著者名/発表者名
      志田恭子
    • 雑誌名

      松里公孝編『講座スラブ・ユーラシア学:ユーラシアー帝国の大陸』講談社 3

      ページ: 81-105

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 帝政ロシアにおける国内問題と外交との関係性-クリミア・グルジアのアトス問題を事例に-2007

    • 著者名/発表者名
      志田恭子
    • 雑誌名

      ロシア史研究 81

      ページ: 13-29

    • NAID

      110006531505

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] ポスト・ビザンツ空間のなかで:ロシア帝国研究の跨境化が拓く可能性2008

    • 著者名/発表者名
      志田恭子
    • 学会等名
      21世紀COE総括シンポジウム:スラブ・ユーラシア学の幕開け
    • 発表場所
      学士会館、東京
    • 年月日
      2008-01-25
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考] 「純ロシア」化の拠点?-アブハジアにおける新アトス修道院の役割-

    • URL

      http://src-h.slav.hokudai.ac.jp/coe21/publish/no23/07shida.pdf

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

URL: 

公開日: 2007-03-31   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi