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分裂B細胞の多方向分化機構の研究

研究課題

研究課題/領域番号 19890106
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 免疫学
研究機関京都大学

研究代表者

岡田 峰陽  京大, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (50452272)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,075千円 (直接経費: 2,670千円、間接経費: 405千円)
2008年度: 1,755千円 (直接経費: 1,350千円、間接経費: 405千円)
2007年度: 1,320千円 (直接経費: 1,320千円)
キーワード免疫学 / 細胞・組織 / イメージング
研究概要

B細胞の多方向運命決定機構を調べる目的で、免疫応答中の分裂B細胞のリンパ節組織内でのリアルタイム観察を行うために、組織観察用にセットアップした二光子励起蛍光顕微鏡に必要な灌流システムを設置し、リンパ節内のリンパ球動態を解析するイメージングシステムを立ち上げた。野生型マウスを用いて、ナイーブリンパ球のリンパ節内での正常な動態が効率よく観察できるリンパ節イメージングシステムの最適化がほぼ完了した。観察されたリンパ節内のリンパ球の運動の、速度や方向性といったパラメーターを解析し、ほぼ文献通りの結果を得ている。現在、intravital観察のためのセットアップを行っていると同時に、免疫応答中のB細胞やT細胞を選択的に可視化するための、抗原受容体や蛍光蛋白質のトランスジェニックマウスの調達の準備を行っている。また、分裂B細胞における非対称分配分子を検索するために、野生型マウスからB細胞を単離し、poly-L-lysineでコーティングしたカバーガラスの上に撒き、固定・細胞膜透過化を施した後、抗b-tubulin抗体、さらに蛍光色素ラベルした二次抗体によって染色した。これを共焦点レーザー顕微鏡で微小管形成中心の二極化を観察することにより、分裂B細胞の分子分配を観察する実験系を立ち上げた。現在、CD40、MHCクラスII、BCL6をはじめ、様々なシグナル伝達分子や転写制御因子について、分裂B細胞中の局在観察を行っている。

報告書

(1件)
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] S1P1 receptor signaling overrides retention mediated by G alpha i-coupled receptors to promote T cell egress.2008

    • 著者名/発表者名
      Pham TH, Okada T, Matloubian M, Lo CG, Cyster JG
    • 雑誌名

      Immunity 28

      ページ: 122-133

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Subcapsular encounter and complement-dependent transport of immune complexes by lymph node B cells.2007

    • 著者名/発表者名
      Phan TG, Grigorova I, Okada T, Cyster JG
    • 雑誌名

      Nature Immunology 8

      ページ: 992-1000

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 抗体産生反応におけるリンパ性組織内免疫細胞のリアルタイムイメージング2007

    • 著者名/発表者名
      岡田峰陽
    • 学会等名
      第30回日本分子生物学会年会・第80回日本生化学会大会 合同大会(BMB2007)シンポジウム
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2007-12-13
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Cellular interaction dynamics during the B cell immune response2007

    • 著者名/発表者名
      Takaharu Okada
    • 学会等名
      第37回日本免疫学会総会 シンポジウム
    • 発表場所
      グランドプリンスホテル新高輪
    • 年月日
      2007-11-20
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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