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中枢性体液調節機構におけるグレリンおよび関連ペプチドの生理的役割の解明

研究課題

研究課題/領域番号 19890262
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 環境生理学(含体力医学・栄養生理学)
研究機関産業医科大学

研究代表者

橋本 弘史  産業医大, 医学部, 研究員 (10454935)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,075千円 (直接経費: 2,670千円、間接経費: 405千円)
2008年度: 1,755千円 (直接経費: 1,350千円、間接経費: 405千円)
2007年度: 1,320千円 (直接経費: 1,320千円)
キーワードアドレノメデュリン2 / アンジオテンシンII / グレリン / TRPV4 / 4α-PDD / ポリエチレングリコール / 飲水 / 摂食
研究概要

飲水および摂食行動は,生命を維持する上で必要不可欠であり,多くの種において,飲水と摂食の間には密接な関係がある。我々は強力な摂食亢進ペプチドであるグレリンの飲水行動への作用に注目し,中枢および末梢に投与したグレリンがラットの飲水を抑制することを見出した(Hashimoto, et. al.2007)。また,低浸透圧によって活性化するイオンチャネルとして報告されたTRPV4のアゴニスト(4α-PDD)をラット脳室内投与すると,高浸透圧環境下における飲水は抑制されなかったが,AII誘導性飲水が抑制することが報告された(Tsushima, et. al.2006)。我々は,グレリンの飲水行動への作用を検討するために,中枢性体液調節機構におけるアンジオテンシンII(AII),グレリンおよび4α-PDDの作用に着目し,AII誘導性およびポリエチレングリコール(PEG)皮下投与による体液減少性の飲水行動において,グレリンおよび4α-PDDの効果を比較検討した。4α-PDD投与によって,AII誘導性の飲水行動は抑制されたが,PEG投与による飲水行動には変化が無かった。一方,グレリン投与では,いずれの飲水行動も著明に抑制された。
我々は,これまでに中枢でのアドレノメデュリン2(AM2)の神経内分泌系および交感神経系への作用を検討してきた(Hashimoto, et. al.2005,2007)。また,AM2を脳室内へ投与すると飲水および摂食が抑制されることが報告されている(Taylor, et. al.2005)。脳内のAM2の局在を調べるために,AM2に特異的な抗体を用いて免疫組織化学的染色法を行った。高張食塩水負荷およびコルヒチン投与ラットの視床下部視索上核,室傍核,延髄孤束核において,AM2の発現が認められた。中枢のAM2は水、電解質バランス調整に重要な役割を持つことが示唆された。この結果は論文として,Autonomtc Neuroscience:Basic and Clinical(2008)に発表した。

報告書

(1件)
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2007 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Adrenomedullin 2/intermedin-like immunoreactivity in the hypothalamus and brainstem of rats

    • 著者名/発表者名
      Hashimoto H, Kitamura K, Kawasaki M, Saito T, Suzuki H, Otsubo H, Ohbuchi T, Yokoyama T, Fujihara H, Takei Y, Ueta Y
    • 雑誌名

      Autonomic neuroscience:basic & clinical (in press)

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Effects of central administration of adrenomedullin2(AM2)on oxytocin-secreting neurons and localization of AM2-like immunoreactive cells in rat brain2007

    • 著者名/発表者名
      Hirofumi Hashimoto
    • 学会等名
      7th World Congress on Neurohypophysial Hormones
    • 発表場所
      Regensburg,Germany
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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