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総務省（2022）は、令和3年8月末の情報通信サービスの利用状況等について調査した結果、個人のインターネット利用機器は、引き続きスマートフォンがパソコンを上回り、20～49歳の各年齢階層で約9割が利用していることを報告した。近年、個人の所有するスマートフォンを業務や授業等で活用するBYOD(Bring Your Own Device)が普及している。例えば、東京都教育委員会(2020)は、BYODの研究事業成果報告書を公表した。しかし、スマートフォンを授業で活用する場面は、様々な科目や学習形態が数多く想定されるため、授業実践の結果を分析して、教育的な知見を得ることは重要なことだと考える。
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