研究課題/領域番号 |
19H00606
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
浅野 智彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00262220)
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研究分担者 |
辻 泉 中央大学, 文学部, 教授 (00368846)
牧野 智和 大妻女子大学, 人間関係学部, 准教授 (00508244)
二方 龍紀 常磐大学, 人間科学部, 准教授 (20722549)
久保田 裕之 日本大学, 文理学部, 教授 (40585808)
岩田 考 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (60441101)
木村 絵里子 日本女子大学, 人間社会学部, 助教 (60710407)
妹尾 麻美 追手門学院大学, 社会学部, 准教授 (60802064)
羽渕 一代 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (70333474)
木島 由晶 桃山学院大学, 社会学部, 准教授 (80513176)
小川 豊武 日本大学, 文理学部, 准教授 (80796079)
寺地 幹人 茨城大学, 人文社会科学部, 准教授 (90636169)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
44,070千円 (直接経費: 33,900千円、間接経費: 10,170千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 33,670千円 (直接経費: 25,900千円、間接経費: 7,770千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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キーワード | 若者 / 再帰性 / 世代 / 文化 / 親密性 / 自己意識 / 社会意識 / メディア利用 / 世代効果 / 年齢効果 / 大学生 / 社会参加 / 自己 / 家族 / メディア |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、若者の再帰的ライフスタイルの構造と諸類型およびその可能性と問題点を解明しようとするものだ。そのために、本研究グループが1992年以来10年ごとに行ってきた3回の若者調査をふまえ、以下の三種類の調査を行う。すなわち、1)都市若者調査(2012年に続き4回目)、 2)都市中高年調査(2012年に続き2回目)、3)全国若者調査(今回初実施)である。調査結果は、自己意識・関係性・文化・社会意識等の領域について、時間軸(経年比較・世代間比較)、空間軸(都市部・非都市部比較)の観点から分析される。
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研究実績の概要 |
2022年度は、本研究計画の中心となる調査票調査を実施した。まず2022年6月まで対面・オンラインにて会合を重ねて調査票の内容を確定した。並行して、調査の仕様を学内関係者とともに策定し、調査を委託する機関の選定を行った。調査内容は、友人関係・家族関係・文化消費・メディア使用・社会意識・自己意識に大別される。対象は都市部(東京都杉並区および兵庫県神戸市灘区・東灘区)の若年層(16歳から29歳男女)・中年層(30代から50代男女)、および全国の若年層(16歳から29歳男女)・中年層(30代から50代)。中年層が対象に入っているのは、第1回(1992年)から第4回(2022年)にいたるまでの出生コーホート内の変化を確認するためである。例えば1992年の10代は、2022年に40代になる。この間、彼らの特徴の変化・不変化をみることで、世代の特徴を加齢の効果からある程度まで分離して捉えることができるだろう。調査票の配布と回収とは2022年10月から2023年1月にかけておこなった。回収した原票につき、研究分担者とともにチェックを行った上で、委託業者にデータ化を依頼した。そのデータをもとに、2023年3月に複数回の研究会を開き、単純集計の確認、外れ値の検討、回答の論理チェックなどを行った。このデータセットをもとに2023年度から分析を進めていくよていである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度に各種研究成果を発表するためには、2022年度内にデータセットを完成させて、共有することが必要であった。そのため当初計画でも2022年度の最重要課題が調査実施・データセット共有とされている。これが達成されたため順調であると判断した。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度に当たる2023年度の課題は、共有されたデータセットをもとに分析を行い、さまざまな場所で結果を発表していくことである。現時点で予定されているのは、(1)日本社会学会大会(2023年10月)における報告、(2)国際社会学会(ISA)の世界大会(World Congress)における報告(2023年6月)である。これらの報告を土台として、2023年度末までに書籍の出版を行う予定である。
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