| 研究課題/領域番号 |
19H00606
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
浅野 智彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00262220)
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| 研究分担者 |
辻 泉 中央大学, 文学部, 教授 (00368846)
牧野 智和 大妻女子大学, 人間関係学部, 准教授 (00508244)
二方 龍紀 清泉女学院短期大学, その他部局等, 講師 (20722549)
久保田 裕之 日本大学, 文理学部, 教授 (40585808)
岩田 考 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (60441101)
木村 絵里子 日本女子大学, 人間社会学部, 助教 (60710407)
妹尾 麻美 同志社大学, 文化情報学部, 助教 (60802064)
羽渕 一代 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (70333474)
木島 由晶 桃山学院大学, 社会学部, 准教授 (80513176)
小川 豊武 昭和女子大学, 人間社会学部, 講師 (80796079)
寺地 幹人 茨城大学, 人文社会科学部, 准教授 (90636169)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
44,070千円 (直接経費: 33,900千円、間接経費: 10,170千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | 若者 / 再帰性 / 世代 / 文化 / 社会参加 / 自己 / 社会意識 / 家族 / メディア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、若者の再帰的ライフスタイルの構造と諸類型およびその可能性と問題点を解明しようとするものだ。そのために、本研究グループが1992年以来10年ごとに行ってきた3回の若者調査をふまえ、以下の三種類の調査を行う。すなわち、1)都市若者調査(2012年に続き4回目)、 2)都市中高年調査(2012年に続き2回目)、3)全国若者調査(今回初実施)である。調査結果は、自己意識・関係性・文化・社会意識等の領域について、時間軸(経年比較・世代間比較)、空間軸(都市部・非都市部比較)の観点から分析される。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、若者の再帰的ライフスタイルの構造と諸類型およびその可能性と問題点を解明し、若者と社会との新たな関係の構築に寄与す ることである。そのために、本研究グループが1992年以来10年ごとに行ってきた3回の若者調査(いずれも「基盤A」)をふまえ、以下の三種類の 調査を行う。すなわち、1)都市若者調査(2012年に続き4回目)、 2)都市中高年調査(2012年に続き2回目)、3)全国若者調査(今回初実施)である 。 今日の若者について、社会経済的諸条件のみならず、自己意識・関係性・文化・社会意識等について多面的に捉えるとともに、時間軸(経年 比較・世代間比較)、空間軸(都市部・非都市部比較)の観点から重層的な分析を行う。
2019年度は、以下の二つの作業を行った。
（１）6月、10月、1月に研究例会を行い、研究分担者・研究協力者の間で過去の調査のデータと成果の共有をはかった。すなわち、第一に、過去のデータのみなおし、必要な整理、およびUSBメモリを通したデータファイルの受け渡し。第二に、過去の調査に関わった分担者から当該調査の成果を報告してもらい、全員の間で共有した。具体的には、1992年、2002年、2012年に杉並区・神戸市で行った調査、2000年、2010年に行った大学生対象の調査、および2014年に行った全国若者対照のウェブ調査がそれである。
（２）それらの成果を踏まえて、まずは2020年に実施予定の大学生調査に向けて、仮説の検討と具体的質問項目の作成を行った。自己意識、社会意識、分化などの担当領域ごとにミーティングを行った。オンラインでの打ち合わせなども含め、大学生調査のアウトラインを確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定通り、過去の調査の振り返りと共有を進め、それを前提として2020年度実施予定の大学生調査への方向性を確認することができた。年度後半には新型コロナウィルスの感染拡大などで、遠隔地出張ができなくなった分担者・協力者もいたが、オンライン会議のシステムなどで工夫しつつ、作業を滞りなく進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度の課題は2022年の調査に向けた予備調査として大学生対象の質問紙調査を行うことである。5月末に各領域の担当者による会議、6月末に研究分担者・協力者全員による会議を行い、質問紙を確定した上で、大学において後期が始まる時期（9月から10月）に調査票の配布回収を行う。またその間、各領域を担当する分担者・協力者による小規模な会合を随時開く。対象となる大学は、設置主体・規模・所在地・選抜度などを考慮して、10から30程度を選ぶ。
新型コロナウィルス拡大による情勢変化が今後どのように推移するのかわからない点が、不確定要因である。予定していた会合などを次年度に繰り越す必要がでてくることもありえる。この場合、実際に集まって行わなければならない作業なども同時に繰り越すことになるため、一部計画の修正が必要になるかもしれない。
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