| 研究課題/領域番号 |
19H00626
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
関谷 武司 関西学院大学, 国際学部, 教授 (50309621)
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| 研究分担者 |
馬場 卓也 広島大学, 人間社会科学研究科(国), 教授 (00335720)
乾 美紀 (寺尾美紀) 兵庫県立大学, 環境人間学部, 教授 (10379224)
江嵜 那留穂 愛知淑徳大学, 交流文化学部, 准教授 (10844459)
吉田 夏帆 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 講師 (10878383)
石坂 広樹 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (20537493)
石田 洋子 広島大学, ダイバーシティ&インクルージョン推進機構, 上席特任学術研究員 (20772461)
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (30362221)
芦田 明美 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (30749164)
中村 聡 金沢大学, 理工研究域, 研究協力員 (50524443)
小川 啓一 神戸大学, 国際協力研究科, 教授 (90379496)
川口 純 筑波大学, 人間系, 准教授 (90733329)
萱島 信子 独立行政法人国際協力機構(緒方貞子平和開発研究所), 研究所, 主席研究員 (50796406)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
44,850千円 (直接経費: 34,500千円、間接経費: 10,350千円)
2023年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2021年度: 11,960千円 (直接経費: 9,200千円、間接経費: 2,760千円)
2020年度: 14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2019年度: 9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
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| キーワード | 教授学習過程 / 教育の質 / 教育学 / 国際比較 / 開発途上国 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2015年発表の「持続可能な開発目標（SDGs）」において、教育分野の新たな目標(SDG4)として「包摂的かつ公平で質の高い教育の普及」が謳われ、世界では教育の質向上が求められている。しかし、調査研究に様々なリスクを伴う開発途上国では、教育の質を左右する教授学習過程について克明に分析した研究は乏しい。そこで、本研究は開発途上国における教育の質を測る代表的指標とも見なされる学業達成を導く教授学習過程の実態解明に踏み込み、何がこの学業達成の重要な鍵となるのかを解明する。そして、SDG4達成に向け、教育の質向上に共通する要因と各国固有の要因の抽出に国際比較を通して取り組み、具体的な政策提言を導く。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、開発途上国における教育の質を測る代表的指標とも見なされる学業達成を導く教授学習過程の実態を明らかにするために、学費と学業達成の相関分析および学習者の学習活動と学習量、教員の教授活動等の分析を実施した。その結果、学費の高低よりも学習者による能動的課題従事行動や学習量の多さが高い学業達成に繋がっている事例が複数確認された。他方、依然として暗記中心型の試験が採用されている国々では、学業達成の高い学校においても受動的課題従事行動が中心となっていることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
開発途上国における学校内プロセスについては十分な研究蓄積がなされておらず、授業分析においても学習者の観点が欠落している等、まとまった研究成果に至っていない。そのような中、本研究では教室の中まで踏み込み、個々の学習者の学習活動や学習量、教員の教授活動等をつぶさに記録・分析し、高い学業達成を導く教授学習過程の実態を明らかにした。国家の発展過程、政治体制、教育制度、地理的国際的環境等が異なる国々を対象にしたことから、本研究の対象国以外の開発途上国への政策提言にも繋がる結果を示すことができた。
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