| 研究課題/領域番号 |
19H01276
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
河合 靖 北海道大学, メディア・コミュニケーション研究院, 特任教授 (60271699)
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| 研究分担者 |
大友 瑠璃子 北海道大学, メディア・コミュニケーション研究院, 准教授 (10815939)
佐野 愛子 立命館大学, 文学部, 教授 (20738356)
小林 由子 北海道大学, 高等教育推進機構, 教授 (30250517)
酒井 優子 東海大学, 国際文化学部, 教授 (40780218)
飯田 真紀 東京都立大学, 人文科学研究科, 教授 (50401427)
三ツ木 真実 小樽商科大学, 言語センター, 准教授 (80782458)
山田 智久 西南学院大学, 外国語学部, 教授 (90549148)
杉江 聡子 札幌国際大学, 観光学部, 准教授 (90795048)
横山 吉樹 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (70254711)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
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| キーワード | 多層言語環境社会 / トランスランゲージング / 言語混交会話方略 / 母語話者評価 / 第二言語話者像 / タンデムラーニング / 多層言語環境 / タンデム学習 / タンデム・ラーニング / 会話方略 / コードスィッチング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，第二言語習得の目標モデルをモノリンガル話者から第二言語話者に変更する方向へ向けた基礎研究である。日本語と英語を第二言語として話す話者の，文末表現，聞き手反応，意味交渉など会話方略のコード・スイッチングについて考察し，さらにそうした言語の混合使用への評価を，評価者の属性の違いにより比較して，将来の多層言語環境化した日本社会における第二言語話者像がどのように変化するか示唆する
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| 研究実績の概要 |
世界的規模で人口移動が増加するにつれて，日本も多様な言語集団が短期・長期的に幾重にも存在する多層言語環境社会に突入している．そのような社会では，話し相手や目的・状況に応じて，自分の言語レパートリーから言語資源を選んで用いる複言語主義的な第二言語話者が求められる．しかし，日本の言語環境文脈でのそうした第二言語話者像が具体的に示されているわけではない．本研究では，多層言語環境社会のトランスリンガルな状況を，日本の外国にルーツを持つ萌芽的バイリンガルたちのリテラシー教育，言文不一致言語としての香港広東語の外国語教育，日本の多層言語環境化に対応する簡約日本語の言語政策を対象に考察したのち、学校英語教育における協働的対話，高度バイリンガルの二言語併用状況とそうした言語混合使用に対する日本人英語学習者の態度をトランスランゲージングの実際とその受容として考察した．また，トランスランゲージングを教育場面に移転する際の学習者の変容，およびマルチモーダルなコミュニケーションとAIの活用を外国語教育に取り入れる試みを考察した．以上を通じて，日本社会の第二言語話者像の今後の変化を示唆することに寄与したと考える．本共同研究プロジェクトを通して，多層言語環境化が進む過程のなかで、さまざまな言語文化集団間の仲介的役割を担う人材育成の必要性を感じるようになり，次世代に求められる能力として，変容的学習（トランスフォーマティブ・ラーニング）への対応力や，それに基づいた変容的仲介アプローチ（トランスフォーマティブ・メディエーション）の運用力が重要となると感じた．したがって，今後の研究テーマに「多層言語環境社会における持続可能な共生に向けた変容的アプローチ」を立てて，本共同研究グループの中心研究機関である北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院各分野の協力のもと、研究をさらに深めて行きたいと考える．
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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