研究課題/領域番号 |
19H01321
|
研究種目 |
基盤研究(B)
|
配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分03030:アジア史およびアフリカ史関連
|
研究機関 | 宮城大学 |
研究代表者 |
山本 まゆみ 宮城大学, 基盤教育群, 教授 (60709400)
|
研究分担者 |
倉沢 愛子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 名誉教授 (00203274)
Horton William.B 秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (00625262)
高地 薫 神田外語大学, 外国語学部, 講師 (30345178)
山崎 功 佐賀大学, 芸術地域デザイン学部, 教授 (60267458)
須栗 裕樹 宮城大学, 事業構想学群, 教授 (80553859)
後藤 乾一 早稲田大学, 国際学術院(アジア太平洋研究科), 名誉教授 (90063750)
スリョメンゴロ ジャファール 政策研究大学院大学, 政策研究科, 助教授 (40600440)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)
2022年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
キーワード | 日本占領期インドネシア / インドネシア現代史 / 東西冷戦期インドネシア / 和蘭領東印度 / 東西冷戦期 / Digital Humanities / インドネシア地域研究 / 植民地研究 / 日・蘭・イ関係史 / 戦争と人脈 / インドネシア近現代史 / 社会ネットワーク / 日本占領期インドネシア史料 / 戦中戦後の人脈 / 南進論 / 日本軍政 / オランダ領東印度 / 継続と変容 |
研究開始時の研究の概要 |
歴史研究では、政治体制の変化で時間軸を「分断」する傾向があり、インドネシア近現代史では、第2次世界大戦で歴史の流れを「分断」する研究が通例となっている。だが、人脈や教育、社会活動という点から通観すると、スカルノと日本軍政監部の関係、インドネシア国軍やPETAの軍事教練、そして現在も存続する「隣組」のように、「分断」ではなく「連続性」や「継続性」を見出せる。 本研究は、日本占領期を、独立後のインドネシアの播種期と捉え、占領期の軍の人脈、教育、文化・社会活動が、戦後社会に与えた影響を検証することを目的とする。本研究は、研究の国際貢献を念頭に、占領期研究の多言語史料や研究成果を英語で発表する。
|
研究実績の概要 |
本研究は、海外調査地と海外研究者との研究交流が前提となり進める予定であったが、新型コロナ感染症社会の長期化の中、国内調査及びこれまでの史料の整理とデジタル化を進めることとした。研究実績は、①第2次世界大戦前の日本社会とアジア社会の歴史を総合的にまとめた図書、②日本占領期インドネシアの医療や産業に関する図書、③風化される戦争の歴史の再考に関する論文、④デジタル化に伴う、研究論文と国際学会発表がある。具体的な主な実績は以下のとおり。 ① 後藤乾一(研究分担者)『日本の南進と大東亜共栄圏』めこん ② 倉沢愛子(研究分担者) 『ワクチン開発と戦争犯罪――インドネシア破傷風事件の真相』岩波書店 「穀倉地帯から工業団地へ―ーそして村はどう変わったのか」内藤耕編『工業団地がやってきた』風響社、③「戦後77年に想う:風化できぬ思い真実」『経済』No.342 ④ Horton, William Bradley (研究分担者)"Digiti Humanitites in the Covid Era" Paramita: Historical Studies Journal, 32(2), 2022, pp. 243-252, Mayumi Yamamoto (研究代表)"Addressing Challenges of Digitalization: A Nouveau Epoch of History in the Digital Era" (AAS annual conference at Boston, organizing and presenting a specail round table session).Horton, William Bradley, Suguri Hirokiも発表した。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナ感染症社会の状況に対応するため、大幅な変更を行わず研究が推進できるよう、2022年度はデジタル化と文書整理に軸足を移した。デジタル化作業の効率化に向けた整備などで、新しい作業が増加した。
|
今後の研究の推進方策 |
海外との研究を推進し、最終年度には国際シンポジウムおよびワークショップを開催する。シンポジウムに向けて、滞っている海外調査での史料収集も再開し、現地調査と同時に史料整理とデジタル化を行う。このような研究方法を行うことで、今後社会が再び感染症問題が起きても対応できるように整える。
|