研究課題/領域番号 |
19H01340
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分03050:考古学関連
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研究機関 | 島根大学 |
研究代表者 |
岩本 崇 島根大学, 学術研究院人文社会科学系, 准教授 (90514290)
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研究分担者 |
稲田 宇大 (金宇大) 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (20748058)
吉田 広 愛媛大学, ミュージアム, 教授 (30263057)
吉澤 悟 独立行政法人国立文化財機構奈良国立博物館, その他部局等, 部長 (50393369)
大賀 克彦 奈良女子大学, 大和・紀伊半島学研究所, 特任講師 (70737527)
諫早 直人 京都府立大学, 文学部, 准教授 (80599423)
上野 祥史 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (90332121)
川畑 純 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (60620911)
阪口 英毅 京都大学, 文学研究科, 助教 (50314167)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
14,690千円 (直接経費: 11,300千円、間接経費: 3,390千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2020年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
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キーワード | 伝世・長期保有 / 復古再生 / 古墳時代 / 倭王権 / 保有 / 王権 / 地域社会 / 伝世 / 長期保有 / 正統性 / 「伝世・長期保有」 / 「復古再生」 / 製作年代 / 廃棄年代 / 銅鏡 / 弥生青銅祭器 / 玉類 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、さまざまな器物の「伝世・長期保有」と「復古再生」の実態を考古学的に把握するとともに、弥生・古墳時代の王権の形成・維持と器物の生産・保有との関連性から、日本列島における古代国家形成過程を明らかにすることをめざすものである。 そのため、①器物の「伝世・長期保有」を認定し、その保有主体を特定する方法を確立する、②器物の「復古生産」の具体的な様相を把握する、③「伝世・長期保有」および「復古再生」がいかなる歴史的意義を有するのかを異なる器物の様相の比較検討をとおして明らかにする。そのうえで、日本列島における「伝世・長期保有」および「復古再生」がいかに王権の形成・維持と関連するかを議論する。
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研究実績の概要 |
本研究は、器物の保有形態として古墳時代に顕在化する「伝世・長期保有」、それを背景とした製作指向性としての「復古再生」の実態を分析することにより、王権の形成・維持の観点から「伝世・長期保有」および「復古再生」がもつ社会的意義と歴史的意義の解明を目的とした。 具体的には、第一に器物の「伝世・長期保有」を実証する方法論を整備した。第二に「伝世・長期保有」の過程を解析する方法を吟味した。第三に「伝世・長期保有」が背景となってなされる器物の「復古再生」の内容を把握することを試みた。そのうえで、「伝世・長期保有」あるいは「復古再生」された器物の偏在性や特質を明らかにし、その器物が有した社会的意義に迫った。さらに、「伝世・長期保有」や「復古再生」にみるレガリアの創出・維持と王権のかかわりを考察し、日本列島史におけるこれら諸現象がもつ歴史的意義を明らかにすることをめざした。 こうした目的のもと、本研究では銅鏡・各種青銅器・玉類・武器・武具・馬具といった古墳副葬品を主たる対象とし、銅鐸や武器形青銅器といった弥生時代の青銅祭器の保有実態、王権により「伝世」がなされた器物としての正倉院宝物の内容と形成過程を比較材料としつつ検討を試みることとした。 共同研究を通じて解明できたを集約すると、以下の4点となる。①「伝世」が鏡以外の器物に確認できること、②「伝世」の場には地域社会/王権/外部集団といった差があること、③地域社会の「伝世」主体となる集団に規模や質の違いがあること、④「復古」を複数の器物に認定しうることである。ただし、「伝世」「復古」の存在をまずは考古学的に実証する点を重視したため、特徴的な事例など個別分析にとどまる部分が中心となった。結果として多様な「伝世」「復古」の実態把握を十分にはできず、これら現象の社会的意義についての核心的な議論に課題を残すこととなった。
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現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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