| 研究課題/領域番号 |
19H01557
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
町村 敬志 一橋大学, 大学院社会学研究科, 特任教授 (00173774)
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| 研究分担者 |
植田 剛史 愛知大学, 文学部, 准教授 (30709267)
山本 唯人 法政大学, 大原社会問題研究所, 准教授 (50414074)
丸山 真央 滋賀県立大学, 人間文化学部, 教授 (80551374)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 社会学 / 都市 / イベントスペース / COVID-19 / 自粛 / ガバナンス / 超高層 / 社会運動 / 市民社会 / 超高層ビル / 都市計画 / インフラ / イベント / 公共空間 / 権力 / 高さ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
21世紀を迎え世界の大都市は急激な「高さ」の時代を迎えた。だが、災害リスクや人口変動が予期される都市でなぜ超高層建設が続くのか。本研究は、経済成長期を通じ「超高層化をせずに済ませていた」東京がなぜ失われたのか、超高層化の進展は都市内外にどのような影響を及ぼしたのかなどの問いを、海外都市との比較も含め社会学的視点から検討するとともに、「高さ」に依存しない持続可能性を支える形態・制度・理念を構想することをめざす。
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| 研究成果の概要 |
21世紀を迎え、世界の大都市は新たな「高さ」の時代と向き合いつつある。超高層化する都市は人間の環境として持続可能なのか。COVID-19という新しい事態を踏まえ、本研究は、深刻な影響を受けた各種イベントスペースの生き残りという観点から、建造環境としての都市の変容とレジリエンスの形を探究した。東京圏のイベントスペースとその利用者を対象とする調査から、リアルとオンラインを組合せながら危機を乗り越える諸実践の厚み、そして「高さ」を含む都市の建造環境がそれら実践と関わる経路がきわめて多様で柔軟であることが、明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
人口縮小期に向かう都市は「超高層」とどう向き合っていくべきか。「高さ」の問題は人間と環境の関係を考える際の、隠れた重要課題としてある。COVID-19はリアルな都市に大きな打撃を与えた。しかし打撃を受けたイベントスペースをめぐっては、設置者・利用者双方が多様で柔軟な生き残り策を展開していた。リアルな都市を舞台に、脱場所化と再場所化を状況に応じて使い分けながら、レジリエンスを日々再構築していく実践が試されている。高層化する現代都市の基層には、同時に、「高さ」を飼いならす営みが埋め込まれていることが明らかとなった。
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