| 研究課題/領域番号 |
19H01574
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
間々田 孝夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10143869)
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| 研究分担者 |
水原 俊博 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (10409542)
鈴木 康治 第一工科大学, 工学部, 准教授 (20434334)
廣瀬 毅士 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 准教授 (20571235)
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (30515705)
野尻 洋平 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (40713441)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 准教授 (60405727)
本柳 亨 立正大学, 経営学部, 准教授 (60506723)
畑山 要介 豊橋技術科学大学, 総合教育院, 講師 (70706655)
中溝 一仁 東京経営短期大学, その他部局等, 講師 (80881747)
三田 知実 熊本県立大学, 総合管理学部, 准教授 (20707004)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2021年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
2019年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
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| キーワード | 消費社会 / 社会的消費 / エシカル消費 / 情報テクノロジー / 第三の消費文化 / 社会調査 / 社会学 / 消費文化 / 消費社会論 / 統計調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、今日の日本における消費文化の趨勢を社会学的観点から捉えるものである。現代の消費文化は、社会や自然に貢献する社会的消費の台頭や情報テクノロジーの発展に伴う消費手段の変化など、新たな変容を迎えつつある。この研究では、東京と名古屋の2地点で無作為抽出に基づく大規模な質問紙調査を実施し、人々の消費生活の実態を明らかにするとともに、今日着目される様々な消費行動や消費傾向を理論的な仮説に基づきながら検証していく。さらに、過去のデータと比較することで時系列的な社会の変化を捉えるとともに、国際データと比較することによって現代日本社会の特徴を浮き彫りにしていく。
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| 研究成果の概要 |
従来の理論モデルでは捕捉できない現代消費社会について，「三つの消費文化」のモデルを提唱した研究代表者の理論研究を基盤にしつつ，日本の消費社会の最新動向を社会調査によって明らかにした．研究代表者のグループが過去に実施した調査の成果を受け継ぎつつ，今回は首都圏のほか名古屋都市圏を調査対象にした．今回の調査では「社会消費」「消費の高度化と多様化」「情報テクノロジーと消費」の３分野に注目して新たな知見を得るとともに，「消費主義と消費文化の構造」についても引き続き再確認・更新しつつ，研究代表者が概念化した「第三の消費文化」を中心とする，21世紀の消費動向とその規定要因を明らかにすることができた．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
首都圏と名古屋都市圏で行われた調査を通じて，(1)環境問題等に配慮する「社会的消費」、(2)消費が質的に高度化・多様化し，情報消費が盛んになり，文化的な価値を重視する「文化的消費」，という二つの傾向が盛んになる「第三の消費文化」の台頭が確認され，消費者が第三の消費文化に向かう要因についても分析できた点が，今回調査の最大の成果であった.
また，２つの都市圏の比較を通じ、消費文化は，必ずしも首都圏から名古屋圏へと単純に一方的に伝播するとは言えないとの結論を得た．さらに，COVID-19の流行が消費に与えた影響についてもデータを得ることができた．これらの点も重要な研究成果と言える.
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