| 研究課題/領域番号 |
19H01575
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
伊藤 守 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30232474)
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| 研究分担者 |
山本 敦久 成城大学, 社会イノベーション学部, 教授 (00453605)
有元 健 国際基督教大学, 教養学部, 上級准教授 (30646378)
清水 諭 筑波大学, 体育系(副学長), 副学長 (40241799)
林 香里 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40292784)
土橋 臣吾 法政大学, 社会学部, 准教授 (50350236)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
10,790千円 (直接経費: 8,300千円、間接経費: 2,490千円)
2021年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | メディア研究 / 世論研究 / オリンピック / ソーシャルメディア / 新聞 / テレビ / 世論 / 情動 / アスリート / 福島原発事故報道 / 情動研究 / コロナ感染 / 福島復興 / SNS分析 / 福島 / 原発事故 / 復興 / オリンピック研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
オリンピック報道に関しては開催関係者ならびにこの分野で研究を積み重ねてきた専門家に対する聞き取り調査を行い、一方で福島原発事故後の現状分析についてはメディア関係者や避難者・帰還者の聞き取り調査、現地調査を行う。また双方のテーマに共通した取り組みとして、報道内容の言説分析、ネットワーク上の情報にかんする統計学的調査等、多角的な方法を用いて分析を行い、2020年開催の東京オリンピック関連報道と福島原発事故関連報道がどう関連付けられているかの分析をおこない、現在の世論形成の特徴をメディア生態系の側から明らかにすることが、本研究の概要である。
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| 研究成果の概要 |
2020東京オリンピックはコロナ感染拡大によって2021年に延期された。本研究は、新聞やテレビがこの問題をいかに報道したか、さらにソーシャルメディア上の「発言」「コメント」に着目しながら、世論の形成過程がソーシャルメディアが登場して以降どのように変容しているのかを実証的に分析・検証した。
研究から、第1に新聞テレビに対する接触率が低下し、世論形成に対するオールドメディアの影響力が低下していることが明らかになった。第2にソーシャルメディアのコメントやツイートによって可視化された「世論らしきもの」にユーザーの情動や感情が左右され、世論がダイナミックに変化する状況が生まれていることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
The significance of this research is to clarify the dynamics of the new public opinion formation process after the advent of social media by analyzing the emotional phenomenon that is currently attracting attention with the specific case of the 2020 Tokyo Olympics.
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