研究課題/領域番号 |
19H01640
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
黄 福涛 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (60335693)
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研究分担者 |
金 良善 広島大学, 高等教育研究開発センター, 講師 (10802861)
白川 展之 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (20556071)
李 敏 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (30531925)
三好 登 広島大学, 高大接続・入学センター, 特任准教授 (40735164)
LI MING 大阪大学, グローバルイニシアティブ機構, 特任助教(常勤) (50778107)
大膳 司 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (60188464)
米澤 彰純 東北大学, 国際戦略室, 教授 (70251428)
小竹 雅子 島根大学, 学術研究院教育研究推進学系, 助教 (40822078)
BROTHERHOOD THOMAS 立教大学, 経営学部, 助教 (40926656)
杉本 和弘 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (30397921)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)
2022年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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キーワード | 外国人教員 / 外国人研究者 / 高等教育国際化 / 国際比較研究 / 役割 / 外国人教員・研究者 / 国際化 / 国際比較 / インタビュー調査 / 高等教育の国際化 / 大学教員の国際的流動 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本における外国人大学教員・研究者の役割と貢献を解明し、今後の改革方策に一定の知見を提示することを目的とする。具体的には、アメリカ、欧州、オーストラリア、アジア諸国・地域における外国人大学教員・研究者の役割と貢献を分析し、主に外国人教員・研究者を雇用する機関や団体の関係者、行政および行政機関関係者、そして一部の外国人大学教員・研究者を対象にインタビューを行うこと通じて複数のケーススタディを行う。これらの比較研究に基づいて、日本における外国人大学教員・研究者の役割と貢献を明らかにしたうえで、今後外国人大学教員・研究者受け入れと活躍を推進すべき方向性及び改革方策を示唆する。
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研究実績の概要 |
2021年度には、主に下記の通りに、研究活動を行った。 1. 新型コロナウイルス感染症の影響で、引き続きZoomより国内企業内研究所と大学共同利用機構で雇用された外国人研究者を対象に聞き取り調査を実施した。 2.Zoomより国内コアーメンバーを中心に一回研究打ち合わせを実施して、また中国、韓国、オーストラリア、アメリカ、イギリス、オランダ、フィンランド、ドイツ、シンガポール、香港などの海外研究協力者や招聘者等を中心に国際ワークショップを開催した。グルーバル的・比較的観点から、関連諸国・地域における外国人教員や研究者に関する特徴、彼らが所属先での仕事上の役割や責任、直面する課題などを考察した。 3.研究代表者と一部のメンバーを中心にグルーバル的・比較的視点からみるアジアにおける外国人教員という学術書を出版した。この図書は外国人教員の個人的、学術的、専門的なプロフィールから仕事の役割や影響に至るまで、重要な側面を取り上げ、様々な高等教育システムで働く外国人教員のケーススタディとテーマ別分析を提供し、そして様々なタイプの外国人教員の主なアイデンティティと、その職務と責任を分析している。また研究代表者はアメリカやドイツ、韓国、中国、マレーシアなどの国・地域で開催されたオンライン国際会議において、関連研究成果について招待講演を行った。さらに、研究代表者は、引き続き日本や中国の高等教育国際化の変遷、特に外国人教員・研究者が直面した課題などについて英語や日本語、中国語記事や査読付学術論文、国際メディア、本の章などを刊行した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の影響により、海外の大学や企業内研究所、そして大学以外の研究所で雇用された外国人教員・研究者、それらの地元同僚を対象に対面インタビュー調査を実施することは不可能であった。また。もともとは、本年度中に中間研究成果をとりまとめ、国際学会での発表を予定していたが、一部の国際学会も開催がキャンセルされて、一部の成果を発表することができなかった。
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今後の研究の推進方策 |
研究期間を1年間延長し、一部の研究成果について、オンラインより、国際学会で発表ができるように調整していく。また、オンラインより、日本や中国の大学、企業内研究所、大学以外の研究所や大学共同利用機関で雇用された外国人教員・研究者、および彼らの地元同僚を対象に聞き取り調査を実施する。そのうえで、中間研究成果をまとめ、国際ジャーナルや、メディア、本の章の執筆・出版準備を進めていく。
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