| 研究課題/領域番号 |
19H01642
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 福岡教育大学 |
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研究代表者 |
林嵜 和彦 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (10410531)
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| 研究分担者 |
山ノ内 裕子 関西大学, 文学部, 教授 (00388414)
榎井 縁 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 特任教授(常勤) (50710232)
シム チュン・キャット 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (60721446)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 在日ネパール人 / トランスマイグラント / 技人国ビザ / 夜間中学校 / 移住労働者の輸出 / カレー屋のコック / インドカレー / ネパール学校 / 技人国 / インドカレー屋 / グローバルマイグラント / 特定技能 / 外国人枠 / カースト / 多文化教育 / ネパール人 / 移民 / 外国人学校 / 家族滞在 / カレー / インバウンド / コロナ禍 / ネパリー / 外国人支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、ネパール人家族や関係者へのインタビューをもとに、近年急増している在日ネパール人の子どもの教育ニーズと課題とは何かを包括的に探求するものである。この調査では以下の4つの観点を重視する。その4つとは、1) ネパールというエスニシティや国の特性にかかわる文化・慣習・制度と、日本のそれらとの親和性・葛藤・矛盾・不整合等、2) 在留資格や日本への移住や滞在のあり方の特徴、3) 親の教育ニーズ・子どもへの教育期待と日本の教育環境との関係、4) 日本の教育や支援団体への実践的な示唆、の4つである。
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| 研究成果の概要 |
当初の目標は100家族であったが約30家族へのインタビューをおこなうことができた。来日・滞日ルートにより教育ニーズにちがいがあることがあきらかとなり、ネパール人の学校の特徴と移住労働者の輸出大国という特徴から、高学歴エリートだけではなく中間層においても、英語習得へのニーズが高いことや日本とネパールの両方の国で教育をうけさせる戦略がたかく意識されていた。また生活のための家族をよびよせるシェフの家族においては、英語よりもさしあたりの日本語習得をめざし、夜間をはじめとする学校が活用されていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
在日ネパール人は日本においてよりおおきな人口を占めてきているにもかかわらず、彼らの教育課題についての研究はまったく存在していなかった。本研究はその未開の分野を埋め、在日ネパール人の教育ニーズについてはじめてあきらかにしたものであり、今後の研究において参照されうる礎をきずいたといえる。
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