| 研究課題/領域番号 |
19H01644
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
長島 啓記 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (00298449)
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| 研究分担者 |
谷口 利律 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, その他(招聘研究員) (20557318)
古阪 肇 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, フェロー (20710536)
吉田 重和 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (30549233)
鴨川 明子 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (40386545)
佐藤 裕紀 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 講師 (60734001)
日暮 トモ子 日本大学, 文理学部, 教授 (70564904)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
8,060千円 (直接経費: 6,200千円、間接経費: 1,860千円)
2021年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 初任者教員 / 教員研修 / 教員養成 / ITP / TALIS / induction |
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| 研究開始時の研究の概要 |
社会・経済のグローバル化を背景として、社会の激しい変化に応じた知識・技能の更新が教員に求められている中、教員の力量形成や職能開発を支える研修をいかに実施していくかは、日本を含め各国で大きな課題となっている。
本研究は、自立した専門職業人として成長していく上での出発点である「初任者教員」に着目し、比較教育研究の見地から、諸外国の初任者教員の育成と支援のシステム、その特徴を明らかにしようとする。その際、初任者教員に対する支援の体制・内容、入職前段階の準備体制・内容について調査・分析し、どのような理念や意図の下で初任者教員の育成及び支援が行われているのかという観点から考察する。
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| 研究成果の概要 |
教員の職能開発を支えていく上で重要となる初任者教員に対する望ましい支援の在り方に関して、中国、シンガポール、オーストラリア、イングランド、オランダ、デンマーク、ドイツ、カナダ、日本を対象として比較研究を行った。各国における初任者教員に対する支援は、それぞれの歴史的・文化的背景に立ち、国が一定の基準を設けているところ、統一的な基準がなく教員の自主性に任されているところなど多様である。各国における国レベル、地方レベル、学校レベルでの初任者教員に対する支援の形態・内容、および初任者教員に対するメンタリングの果たす役割の重要性を確認した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
社会・経済のグローバル化を背景として、社会の激しい変化に応じた知識・技能の更新が教員に求められている中、教員の力量形成や職能開発を支える研修をいかに実施していくかは、日本を含め各国で大きな課題となっている。OECDは2015年から「初任教員養成調査（ITP）」を実施しているが、初任教員養成は入職前教育（Pre-service Education）と導入研修（Induction）を複合したものと捉えられている。入職前段階の準備体制・内容、初任段階との関係（連続性）という観点からの考察、導入研修、とりわけメンタリングの在り方は、日本の教員の置かれた状況の改善について考えるうえで、示唆に富む。
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