研究課題/領域番号 |
19H01713
|
研究種目 |
基盤研究(B)
|
配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
|
研究機関 | 福井大学 |
研究代表者 |
岸 俊行 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 教授 (10454084)
|
研究分担者 |
大西 将史 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (20568498)
稲垣 良介 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (20583058)
鶴田 利郎 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (20735352)
大久保 智生 香川大学, 教育学部, 准教授 (30432777)
杉山 晋平 天理大学, 人間学部, 准教授 (30611769)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
14,690千円 (直接経費: 11,300千円、間接経費: 3,390千円)
2022年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2021年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
|
キーワード | 安全教育 / 防犯教育 / カリキュラム開発 / サイバー犯罪防止教育 / 万引き防止教育 / 水難事故防止教育 / 実践教育 / 水難事故防止 / サイバー犯罪 / 万引き / ネット犯罪 / サイバー防犯教育 / 虐待研究 / 実践研究 / SNS / 防災教育 / 水難事故 / ネット依存 |
研究開始時の研究の概要 |
近年、学校現場において「子どもの生命・生活を守る」ための安全・防犯教育の実施が喫緊の課題となっている。そのような社会状況を背景に本研究においては、1.子ども達が自分で自分の身を守る能力・技能を獲得するための体系的な安全・防犯教育カリキュラムの開発を行うこと、2.開発したカリキュラムを小中学校の現場で実践し、カリキュラム評価を行うことの2点を行っていく。評価に際しては、安全・防犯教育の中心として【危険認識】【情報探求】【対策実行】の3つのステップを設定し、それぞれのステップにおいて子どもの認知・行動の変容を効果測定の指標とし、その指標に基づいた評価を行う。
|
研究成果の概要 |
本研究では、水難事故防止,サイバー犯罪防止,万引き防止の3つの領域における安全教育の実現を目指したカリキュラム開発・および実践・効果測定を行ってきた。サイバー犯罪防止教育、万引き防止教育に関しては、それぞれ一般化を目指した教材開発を行い、その開発した教材に基づいた実践教育の実施を行った。また水難事故防止教育では、より実践的な教育カリキュラムの開発を行い、実践を通したリスク認知の一般化に関する検討を行った。これら一連の研究により、開発した教材やカリキュラムによる教育分野での実践及び効果は一定程度認められたが、リスク認知の一般化に関しては今後の検討が必要であるという結果であった。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子どもが巻き込まれる災害や犯罪は、年を追うごとに増加している傾向がある昨今、本研究で志向した安全・防犯教育に資するカリキュラム開発は子どもの命を直接的に守る研究であるといえる。その点において本研究課題は非常に大きな意義を有する。さらに安全・防犯教育は社会の根幹をなすものでもあり、教育現場における安全・防犯教育カリキュラムの開発は巨視的には持続可能な社会の実現に資するものに繋がるものでもある。初等中等教育の段階で「自分の身を自分で守る」方略を学んだ子どもたちが大人になった際に、次世代の子どもたちへと学んだことを伝える事によって、危険・脅威への対処方略の世代間継承が期待される。
|