| 研究課題/領域番号 |
19H01730
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 九州大学 (2022)
山形大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
河野 銀子 九州大学, 男女共同参画推進室, 教授 (10282196)
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| 研究分担者 |
後藤 みな 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (10817711)
坂無 淳 福岡県立大学, 人間社会学部, 准教授 (30565966)
大濱 慶子 神戸学院大学, グローバル・コミュニケーション学部, 教授 (30708566)
平林 真伊 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (70803021)
ミラー ジェリー 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (90455882)
鈴木 宏昭 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (90581843)
JIPTNER Karolin 山形大学, 大学院理工学研究科, 助教 (10760506)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
15,470千円 (直接経費: 11,900千円、間接経費: 3,570千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
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| キーワード | STEM / 高大接続 / 学生支援 / 女子の理系進路 / 中国 / 米国 / シンガポール / ドイツ / ジェンダー / 国際比較 / MINT(STEM) / 上海 / アビトゥーア / GCE-Aレベル / アドミッション / インタビュー調査 / 非伝統的学生 / 女子の理系進路選択 / 理系進路 / 理数系カリキュラム / 大学入学要件 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「女子の理系進路選択拡大に向けたSTEM分野の新たな高大接続モデル－4か国比較から」の目的は、大学のSTEM分野の女性学生数を増加させることが可能なのはどのような高大接続制度なのかを探ることにある。
そのため、高大接続の形態が異なる４つの国（ドイツ、シンガポール、中国、米国）を調査対象として、STEM分野のジェンダー・ギャップの状況と、中等・高等教育の内容およびその接続のあり方を関わらせて比較検討し、日本への示唆を得る。
女子の理系進路選択を阻害する要因を制度上の問題と捉える本研究は、女子の心理面やその背景に原因があるとする先行研究に新たな知見を与えるだけでなく、政策的意義も大きいと考えられる。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本の大学でSTEM (Science, Technology, Engineering and Mathematics)分野を専攻する女性学生が少ないことをかんがみ、とくに高大接続のあり方に着目して、女性学生を増やすことができる制度を検討してきた。具体的には高大接続システムの異なる国々の大学入学方法や入試問題、教育課程に関するWeb調査と、女性の理系進学の実際を探るインタビュー調査を行った。
最終年度にあたる今年度は、前年度までに実施した外国調査（米国・ドイツ・中国・シンガポール）の結果を全体で共有するとともに、高大接続とSTEM分野への女性の進学について議論した。その結果、各国とも高大接続改革のスピードが非常に速く、当初計画で想定していた高大接続の４類型（資格試験型、競争的資格試験型、一元的競争試験型、多元的競争/資格試験型）では現状を捉えきれず、その類型での比較検討は困難であるとの結論に至った。むしろ、いずれの改革も多様な学生を受け入れる方向で進められている点に共通性がみられたことから、こうした改革動向が今後の女性のSTEM分野の進学にどう影響するか、注視することの重要性が見出された。
本研究の全体的なまとめとして、第47回科学教育学会（於：愛媛大学）の課題研究発表で５名が登壇して発表し、指定討論者よりコメントをいただいた。対面およびオンラインで約４０名の参加があり、質問やコメントを得た。また、大学の理系分野に女性が多い中国、シンガポールと、それほど多くない米国、ドイツにおける高大接続の現状および、中等教育での学習状況や進路選択の実情等、制度分析では得られない知見を論稿にまとめ３月に公刊された。
以上の共同作業を円滑に進めるために定期的な研究会を開催した。また、各自がそれぞれの専門分野を活かした成果として、口頭発表や論文投稿を行った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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