| 研究課題/領域番号 |
19H02982
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分39070:ランドスケープ科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 北海道大学 |
|---|
研究代表者 |
松島 肇 北海道大学, 農学研究院, 講師 (40359485)
|
|---|
| 研究分担者 |
島田 直明 岩手県立大学, 総合政策学部, 教授 (40363725)
平吹 喜彦 東北学院大学, 教養学部, 教授 (50143045)
岡 浩平 広島工業大学, 環境学部, 准教授 (80573253)
根岸 淳二郎 北海道大学, 地球環境科学研究院, 准教授 (90423029)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2022年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2019年度: 9,100千円 (直接経費: 7,000千円、間接経費: 2,100千円)
|
|---|
| キーワード | グリーンインフラ / エコトーン / 環境教育 / 緑地管理 / Eco-DRR / 海岸砂丘系 / 市民共同 / 持続可能性 / 海浜植生 / 海岸砂丘 / 栄養循環 / 自然再生 / 市民参加 / 海浜エコトーン / 地域主体 / 持続的管理 / 訪花昆虫 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
2011年3月に東北地方太平洋沿岸で発生した激甚災害からの復興・復旧において、東北３県の沿岸域は著しく改変され、海から陸への生態的連続性（エコトーン）の撹乱・断絶が懸念されている。一方、地域住民は海との関わりが希薄になることに危機感を抱き、自然とのふれあいや復元への取り組みが小中学校を中心に行われるようになった。本研究では、１）海浜エコトーンの再生試験を海浜植物と訪花昆虫に着目して行い、２）小中学校を核とした海浜地での教育・体験・保全活動に持続的に取り組むための実践的活動方法を確立し、３）人口減少下における海浜地のインフラとしての「みどり」の持続的管理手法の実証的提案、を目指す。
|
| 研究成果の概要 |
本研究では、災害復旧事業により防潮堤が造成された宮城県ならびに岩手県の海浜地を対象に、海浜エコトーンの再生とその持続的管理手法の開発を目的とした。当該地域は防潮堤や海岸林造成のための盛土によるエコトーン断絶の影響が植生や無脊椎動物相にみられたことから、防潮堤の堤体そのものをグリーンインフラ化することを目指し、堤体法面の覆砂試験を行った。その結果、植生の定着によるエコトーンの復元が確認されただけでなく、防潮堤の長寿命化への貢献も示すことができた。また、沿岸地域に立地する小中学校を核として、海浜植生の復元活動を授業として行った結果、知識や関心の高まりだけでなく地域の主体性が向上することが示された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、まず、津波災害後の防潮堤建設や海岸林の盛土造成といった災害復旧事業による人為的撹乱が生態系に与えた影響を明らかにし、その軽減方法として防潮堤の砂丘化の有効性を示すことができた。これは防災と生態系保全を両立する、既存のグレーインフラのグリーンインフラかとして重要な示唆となった。また、人口減少下で大きな社会課題となっている自然資源の管理に対して、地域の小中学校での地域学習を核として、地域社会が主体的に取り組むためのロールモデルを提案することができた。これは地域学習を経た子どもたちが毎年増えつつ、PTAや町内会へと活動が波及し広がっていく持続可能な社会課題の管理手法の重要な提案である。
|
