| 研究課題/領域番号 |
19H03097
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分41050:環境農学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 |
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研究代表者 |
須藤 重人 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境研究部門, グループ長 (40354071)
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| 研究分担者 |
山本 昭範 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (20733083)
竹本 稔 神奈川県農業技術センター, 三浦半島地区事務所, 課長 (80502096)
上山 紀代美 神奈川県農業技術センター, 生産環境部, 課長 (40503652)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2019年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
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| キーワード | 温室効果ガス / 一酸化二窒素 / ペレット肥料 / 混合堆肥複合肥料 / 土壌 / 酸性度 / 土壌pH / 地球温暖化 / 温暖化緩和策 / ペレット / 温室効果ガス削減 / 肥効 / 有機質肥料 / バイオ炭 / ペレット堆肥 / 温暖化緩和 / N2O / 硝化 / 脱窒 / 複合肥料 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
窒素肥料施肥由来の土壌から発生するN2Oは、一般に施用窒素が多いほど、N2O発生は増大する。ところが、窒素高付加ペレット堆肥の場合は、高窒素付加によって、逆にN2Oの排出量が下がる。畑での肥効を考慮した窒素高付加ペレットは、肥料としての実用性、かつN2O排出削減効果の両立に有望だが、N2O低減の理由は不明である。そこで、本研究では、堆肥と化学窒素等のベストミックスおよびその形態的考察によってN2O排出の少ない施肥設計をすることである。肥料の形態、化学組成別の硝化・脱窒の活性に重点を絞る。肥料設計に関わりながらN2O削減可能な新しいタイプの、現実に流通可能な肥料を開発する。
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| 研究成果の概要 |
家畜ふんたい肥等有機肥料を原料とし、化学肥料成分の追加によって肥効を調整したペレット肥料（混合堆肥複合肥料）の土壌施用による温室効果ガス（GHG)の発生傾向とその削減手法の開発を３年間行った。GHGのうち最も肥料由来で重要なのは一酸化二窒素（N2O)であった。ペレット肥料とN2O排出量の間にはペレットのpH（酸性度）との関係性が深いことが明らかとなった。野菜栽培など肥効を維持しつつN2O排出を可能な限り削減するには、ペレットのpHを塩基性に近い状態に調整することが有効だが、この条件に適したpHの領域を好む野菜等に適するものとの組み合わせが必要であることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
畜産排泄物を活用した肥料生産は地球上の物質循環を加速させ、炭素貯留を促進することから一般に環境に配慮した営農体系とされている。本研究では、家畜ふんたい肥のペレット化は、上記の家畜排せつ物の可搬性を高める意味で有効な手段であるが、有機態窒素の集積によって脱窒など温室効果ガス（N2O)の排出増加の傾向があることを示すとともに、肥効を維持しつつN2O排出量を抑制するためのたい肥そのた成分の混合条件の提示をする先駆けとなった。今後、肥効のみならずGHG排出の観点からも、ペレットたい肥ベースの肥料が改良されていくことが期待される。
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