| 研究課題/領域番号 |
19H05660
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| 研究種目 |
基盤研究(S)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
大区分J
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
影浦 峡 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (00211152)
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| 研究分担者 |
阿辺川 武 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特任准教授 (00431776)
藤田 篤 国立研究開発法人情報通信研究機構, ユニバーサルコミュニケーション研究所先進的音声翻訳研究開発推進センター, 主任研究員 (10402801)
内山 将夫 国立研究開発法人情報通信研究機構, ユニバーサルコミュニケーション研究所先進的音声翻訳研究開発推進センター, 室長 (70293496)
宮田 玲 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 講師 (70804300)
山田 優 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 教授 (70645001)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-26 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
177,710千円 (直接経費: 136,700千円、間接経費: 41,010千円)
2023年度: 33,150千円 (直接経費: 25,500千円、間接経費: 7,650千円)
2022年度: 32,890千円 (直接経費: 25,300千円、間接経費: 7,590千円)
2021年度: 33,150千円 (直接経費: 25,500千円、間接経費: 7,650千円)
2020年度: 37,700千円 (直接経費: 29,000千円、間接経費: 8,700千円)
2019年度: 40,820千円 (直接経費: 31,400千円、間接経費: 9,420千円)
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| キーワード | 翻訳プロセス・モデル / 翻訳規範 / 翻訳コンピテンス / メタ言語 / 翻訳テクノロジー / 機械翻訳 / 翻訳教育 / 翻訳環境 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、翻訳プロセスに翻訳規範とコンピテンスの要素を対応づけた翻訳プロセス・モデルを構築し関連する機構・技術を開発する。研究は、大きく、(1) 翻訳プロセス・モデルの構築と、(2) 技術開発、(3) 統合環境の構築、(4) モデルの評価の4フェーズから構成される。研究期間の前半はモデル構築と技術開発、後半は統合環境の構築とモデルの評価に重点を置くが、モデルが規範的な性格を有することから、構築・改善と評価を繰り返しながらモデルを精緻化する。
翻訳統合環境・翻訳教育環境、翻訳プロセス要素の自動化技術、データ、メタ言語は研究終了時までにシステム・刊行物・データとして公開する。
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| 研究実績の概要 |
本年度は、以下の課題を遂行した。以上により、状況の変化に応じた一部の変更はあるが、本科学研究費研究の当初目標を達成した。
(1) 自動化技術の開発・実装。大きく3つにわかれる。第一の、起点言語文書属性と要素の自動同定は、文書評価の観点から自然言語処理的な解決ではなくそれを先取りした関与要素の解析として定義し、基本的な文書評価機能を備えたQRDPシステムとして実装した。第二の、要素の変換に関しては、独立言語要素としての専門用語と、MTの枠組みの中での変換がある。前者については専門語彙の多言語展開として課題を定義し、語彙体系情報を組込む手法とシード対訳対を用いる手法を開発した。後者については、頻度を手がかりに内容語を機能語と区別し内容語に着目した翻訳を行う手法、既存分野の対訳に新分野の単言語データを用いて新たな分野におけるMTの精度を改善する手法を開発した。第三のNMTの自動評価に関しては、、翻訳プロセスの中に人間主導でNMTを組み込むための評価手法の開発、参照訳に依拠しない自動評価技術の開発、翻訳結果を分析的に評価するためのスキーム構築とその自動適用を行った。
(2) 統合翻訳プラットフォームの開発と提供。実装とハンズオン実験に基づきユーザストーリマップを改善しつつ最終調整を行い、システムのオンライン提供と個別インストール用ソフトウエア・パッケージ化を行った。
(3) 差異記述メタ言語・コンピテンスのメタ言語の開発を終えるとともに、メタ言語を用いた実証実験と実証ワークショップを行った。実証実験は、特にSD要素メタ言語と方略メタ言語の利用可能性に関する実験を行った。
(4) 研究遂行のために開発したデータをリリースした。分析用基礎起点言語文書・目標言語文書セットMultiEnJa、2段階事後編集データstaged-PE、複数翻訳コーパスParaNatCom、文書構造データである。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 評価記号 |
中間評価所見 (区分)
A: 研究領域の設定目的に照らして、期待どおりの進展が認められる
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