| 研究課題/領域番号 |
19J20623
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
榎本 聖香 大阪大学, 人間科学研究科, 特別研究員(DC1)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-25 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2021年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2020年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2019年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 過活動 / 慢性疼痛 / 認知行動療法 / ペーシング / 完全主義 / 活動パターン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
慢性痛患者の特徴的な活動パターンとして、痛い中でも仕事や家事をやり遂げようと過度に励み、やがて痛みの限界が来て休むという「過活動」というパターンがある。本邦において、過活動に対する知見は未だ不十分であり、治療に難渋している現状がある。先行研究からは、過活動の背景に完全主義というパーソナリティが影響していることが推測される。そこで、本研究では、完全主義が過活動に繋がり、痛みを生じさせるというモデルを検証する。また、完全主義の改善に焦点を当てた過活動患者の治療プログラムを開発する。本研究により、治療困難な過活動の慢性痛患者に特化した初のプログラムが完成し、慢性痛治療への更なる発展に繋がる。
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| 研究実績の概要 |
過活動を測定する質問票（POAM-P-J）の信頼性・妥当性を確認した尺度論文がBioPsychoSocial Medicineに採択された。これにより、国内で過活動を測定できる質問票が初めて開発された。また，過活動を呈する慢性疼痛患者に対する事例論文がClinical Case Reportsに採択された。この事例論文を通じて、完全主義への介入が過活動の軽減に繋がる可能性が示唆された。
さらに，完全主義が過活動を強め，疼痛や生活支障の悪化に繋がるというモデルの検証を行った。オンライン調査にて取得した縦断データの解析・論文執筆を行った。解析の結果，完全主義の一側面である完全主義的努力が過活動を一部予測したが，完全主義的懸念は過活動を予測しなかった。また，予想に反し，過活動は疼痛や生活支障の増強と関連しなかった。その背景には，過活動を測定する質問票（POAM-P-J）には，適応的な活動パターンであるtask-persistenceの内容が反映しており，非適応的な活動パターンである過活動（overactivity）を正確に測定出来ていないという可能性がある。そのため，今後の研究においては，近年新たに開発されたOveractivity in Persistent Pain Assessment（OPPA；Andrews et al., 2021）などの質問票を用いて，モデルが実証されるか検証する必要がある。本研究結果は，IASP 2022にて発表した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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