研究課題/領域番号 |
19K00553
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02060:言語学関連
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研究機関 | 九州大学 |
研究代表者 |
田中 俊也 九州大学, 言語文化研究院, 教授 (80207117)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 動詞体系 / 強変化動詞 / ゲルマン祖語 / インド・ヨーロッパ祖語 / アオリスト形 / 完了形 / 過去複数語幹 / 語等置の方法 / 形態論 / 印欧祖語 / 過去現在動詞 / ヴェルナーの法則 / 形態的混交理論 / 形態変化 / 音(韻)変化 / 古高ドイツ語 / ゴート語 / ラテン語完了形 / Proto-Germanic / Strong Verbs / Verner's Law / Morphological Change / Laryngeal Theory |
研究開始時の研究の概要 |
動詞体系などの形態体系は、「体系」を成しているがゆえに、体系的にアプローチせねば、説得力ある新たな説明は生まれない。と同時に、それは「語等置の方法」を緻密にかつ正確に用いた重厚な経験的基盤がなければ、説得力を欠くものになる。緻密で正確な語等置の手段を用いて、それぞれのゲルマン語動詞が他方言のどの動詞(のどの活用形)と等置されるべきか、それを厳密に洗い出すことから本研究は出発する。個別のゲルマン語動詞のより妥当な歴史的由来を究明することを研究の第1の目的とする。そしてその積み重ねに則り、ゲルマン語動詞体系生成過程の新たな解明に貢献することを、第2の目的としたい。
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研究実績の概要 |
今年度は「古英語動詞体系を歴史・比較言語学的に考察する」(1)(2)という2本の論考を公刊した。これらにより、古英語ならびにゲルマン語の動詞体系の問題点を体系的に考察することとなった。インドヨーロッパ祖語の複雑な動詞体系からゲルマン語強変化動詞の体系がどのようにして生じたのかを、特に語等置の方法(the method of word equation)を用いて明らかにするのが本研究の主目的であるが、この問題を考察するにあたり、これまでの歴史・比較言語学研究で明らかになっていない問題が少なからずあることを念頭に置いてアプローチするのがよいという着想を得たものである。例えば、西ゲルマン語強変化動詞2人称単数過去形に「過去複数」語幹が用いられるという現象があるが、この特異な形態的特徴が何に由来するか従来様々な議論がある。語幹形成母音によるアオリスト形 (a thematic aorist) が起源だとする説(Prokosch 1939, Campbell 1959, Hogg and Fulk 2011など)、完了希求法の形(a perfect optative)が起源だとする説(Jasanoff 2004など)、語根アオリスト希求法の形(a root aorist optative)が起源だとする説(Bammesberger 1986など)などである。このような特異な現象が強変化動詞生成過程についての重要なヒントを与えているのではないかという視点によって考察することは価値があると着想し、西ゲルマン語強変化過去2人称単数系の由来について従来と異なる説明がありるうると着想した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度から2022年度に渡ってのコロナによる混乱による遅れをまた完全には取り戻せていない状況である。だが、研究成果を公刊物として出せるようになり、今後徐々に遅れから脱却できると思われる。
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今後の研究の推進方策 |
ゲルマン強変化動詞の体系がどのようなプロセスを経てインドヨーロッパ祖語の動詞体系から生成されたかを、特に語等置の方法に依って考察するという基本方針に変わりはない。だが、これに加えて、上の欄で記したように、強変化動詞の体系の中にある特異な現象に特に注目して、そのような現象が体系の生成過程のヒントとなっていないか考察したいと思う。
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