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英語学習における動機づけの変容過程と教師要因の関係

研究課題

研究課題/領域番号 19K00830
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分02100:外国語教育関連
研究機関玉川大学

研究代表者

森本 俊  玉川大学, 文学部, 准教授 (40755899)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード動機減退 / 教師要因 / 動機づけ / 英語学習 / 英語教員養成 / 英語教育 / 動機付け / 計量テキスト分析 / 外国語学習
研究開始時の研究の概要

英語学習におけるこれまでの動機づけ研究では,教師がどのように学習者の行動や思考の変容を促すかという点に主眼が置かれており,教師自身が有する種々の要因が学習者の動機づけに与える影響は十分に考慮されてこなかった。
本研究の第一の目的は,各種調査を通してどのような教師要因が学習者の動機づけの高揚または減退に寄与するのかを明らかにすることである。第二の目的は,教師要因の観点から教員養成課程の学生及び現職教員向けの省察ツールを開発し,自らの教育実践を省みる支援を行うことである。

研究成果の概要

本研究は,教師のどのような言動が学習者の英語学習に対する動機づけの減退に繋がるかを,計量テキスト分析を通して明らかにし,その知見を大学の英語教員養成課程や現職の英語教員研修にどのように活用できるかについて検討することを目的として実施した。その結果,「説明・解説の質」や「授業の進度」,「教師の発音」をはじめとする諸要因を同定した。また,英語教員養成課程の学生を対象とした授業実践を通し,動機減退をテーマとした学修機会の重要性を論じた。最後に,研究で得られた知見を基に作成した授業改善シートを活用することにより,動機減退を引き起こす教師要因という視点から授業改善を促すことができる可能性を示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究を通して,教師のどのような言動が学習者の英語学習への動機づけを減退させるのかについて具体的に明らかにすることができた。また,研究を通して得られた知見を英語教員養成課程受講生向けの授業で扱うことにより,将来英語教師を目指す学生にとって有益な視点を提供することができることが示唆された。本研究で作成した授業評価シートを活用することにより,動機減退を引き起こす教師要因の視点から教師が自身の授業実践を振り返り,改善を図ることが可能となる。動機減退という現象は英語教育学の中で近年注目を浴びている分野であるが,その知見を活用することでわが国の英語教育の改善に資することが示された。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] 動機減退を引き起こす教師要因研究に基づいた授業評価シートの開発-英語教員養成及び現職英語教員研修における活用の可能性-2022

    • 著者名/発表者名
      森本 俊
    • 雑誌名

      『論叢』玉川大学文学部紀要

      巻: 62 ページ: 93-116

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [雑誌論文] 英語教員養成課程におけるアクティブラーニング型オンライン授業の可能性-「動機減退を引き起こす教師要因」をテーマとして2021

    • 著者名/発表者名
      森本 俊
    • 雑誌名

      教師教育リサーチセンター年報

      巻: 11 ページ: 83-92

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 計量テキスト分析を用いた学習者の動機づけを減退させる英語教師要因の研究2020

    • 著者名/発表者名
      森本 俊
    • 雑誌名

      『論叢』玉川大学文学部紀要

      巻: 61 ページ: 1-26

    • NAID

      40022648421

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • オープンアクセス

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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