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英文復唱テストによる文法習熟度の検証ー処理可能性理論と比較して

研究課題

研究課題/領域番号 19K00897
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分02100:外国語教育関連
研究機関京都産業大学

研究代表者

西谷 敦子  京都産業大学, 共通教育推進機構, 教授 (50367942)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 交付 (2021年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード英文法 / 筆記試験 / 復唱試験 / 潜在成長曲線 / 英語 / 処理可能性理論 / 復唱 / 英文復唱テスト / ラッシュ分析 / 相関分析
研究開始時の研究の概要

本研究は英文復唱テストにおける文法項目の難易度、筆記テストにおける同項目の難易度、およびPienemannの処理可能性理論における同項目の難易度を比較検証するものである。具体的には、(1)英文復唱テストにおいてどのような文法項目が入った文章は正確に復唱でき、どのような文法項目が入った文章は正確に復唱できないか、その難易度を検証し、(2)筆記テストにおいて同項目をテストした場合の難易度を検証し、(3)処理可能性理論において同項目がどのステージ(難易度)に位置づけられているかを比較する。そして、英文復唱テストは学習者の文法習熟度をどの程度測れるのかを特に暗示的知識の観点から探る。

研究実績の概要

2021年度もコロナ禍で対面授業が途中からオンライン授業に変わり、その後また対面授業に戻るといった授業形態の変更が重なり、その対応に多くの時間を要し、研究へのエフォートが当初の計画通りに割けなかったが、なんとかデータ収集のみを実施することができた。英文法38項目の筆記試験(2回)と、そのうちの10項目の口頭復唱試験(1回)を実施した。復唱試験は文法的に正しい英文だけでなく誤っている英文も使用し、誤った英文を聞いても復唱する時には正しい英文を発話しているかを確認するというものである。これはネイティブスピーカーを含め、その文法を修得していれば文法的に誤りのある英文を聞いても無意識に正確な英文で発話するという先行研究の結果に基づいている。これらの試験を英語専攻の大学生38名、および非英語専攻の大学生177名に実施したが、まだデータの精査および分析には至っていない。いずれかの試験を未受験の学生のデータは省く必要があるため、実際に分析に使用するデータは上記の人数よりも若干少なくなると思われるが、英語専攻と非英語専攻の両方の学生のデータを得ることができたため、そこに差があるのかを比較することが可能となった。英語を専攻する学生の方が非英語専攻の学生よりも英語の修得度が高いことが予想され、従って英語専攻の学生の方が誤った英文を聞いても正しい英文を発話する割合が多いことが予想されるが、果たして実際にそうなのかをこれから分析していく予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

コロナ禍により、授業が対面からオンラインになり、また対面に戻るといった変更が続き、その対応に追われた。そのためデータの収集はできたが分析まで進めることはできなかった。

今後の研究の推進方策

データは収集できたため、分析を進める。まずはデータを精査し、有効データのみをラッシュ分析および相関分析を行ない、筆記試験による項目難易度と復唱試験による項目難易度を比較する。また、英語を専攻する学生と英語を専攻としない学生において差があるかも比較する。

報告書

(3件)
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書

研究成果

(1件)

すべて 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Examining Grammatical Difficulty Obtained from Written Tests, Sentence Repetition, and Processability Theory2020

    • 著者名/発表者名
      NISHITANI, Atsuko
    • 雑誌名

      JACET Kansai Journal

      巻: 22 ページ: 68-87

    • NAID

      40022213255

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2022-12-28  

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