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グローバルニッチ企業の国内展開と海外ネットワーク拡大に関する地理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K01187
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分04020:人文地理学関連
研究機関香川大学

研究代表者

平 篤志  香川大学, 教育学部, 教授 (10253246)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードグローバルニッチ企業 / 中小企業 / 海外展開 / パイプライン / バズ / 経済地理学 / グローバルニッチ
研究開始時の研究の概要

日本では景気は回復基調にあるものの地方では状況が厳しい所が多い。そのような中,世界市場で高い競争力をもつグローバルニッチ企業の存在が注目されている。本研究は,地方に拠点をおくグローバルニッチ企業の展開とその海外ネットワーク拡大過程の特徴を,地理学的視点(企業活動と立地地域・取引地域との関係性)に立脚して明らかにすることを目的とする。経済・経営分野の先行研究は,企業自体の特徴に着目したものが多いが,企業が活動を行うのは具体的な地域であり,地域内・地域間で取引企業や関係機関など様々な主体と関係を構築している。グローバルニッチ企業の展開のメカニズムの解明は,地域経済活性化策の立案に資すると考える。

研究成果の概要

本研究は,グローバルニッチ企業のグローカルな展開の特徴を分析するに当たり,企業の属性とともに企業間および関係機関(取引先,官庁等)との人的連関(パイプライン)の態様に注目した。企業活動におけるパイプラインの重要性に対し近年関心が高まっているが,その議論は抽象的なレベルにとどまっている。本研究は,地域産業の活性化の観点から雁行形態論とパイプライン論を「関係性概念」により接合することが有効であるとの考え方の下,グローバルニッチ企業にとって,企業の収益性,戦略性,競争優位性,国際性が重要であり,地理学的な視点に立てば,適格な情報収集に根ざした内外のパイプラインの構築が肝要であることを示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

企業活動における人的連関(パイプライン)の重要性に対し近年関心が高まっているが,それらの議論は抽象的なレベルにとどまっている。本研究の学術的な意義は事例を通し実証的に議論を展開した点にある。具体的には,地域産業の活性化の観点から雁行形態論とパイプライを「関係性概念」により接合することが有効であるとの考え方の下,グローバルニッチ企業の特徴を明らかにした。結果として,企業の収益性,戦略性,競争優位性,国際性が重要であり,地理学的な視点に立てば,適格な情報収集に根ざした内外のパイプラインの構築が肝要であることを示した。社会的には,グローバルニッチ企業の立地が地域経済活性化の1つの鍵となると言える。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2023 2022 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (8件) (うち国際学会 4件、 招待講演 3件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] Beyond the cluster: A case study of pipelines and buzz in the glocal relational space of the glove-related industry of Shikoku, Japan2020

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Taira
    • 雑誌名

      Geographical Journal

      巻: 186 ページ: 45-58

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Economic globalization and local industrial clusters: A case study of the glove-related industry in Shikoku2023

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Taira
    • 学会等名
      Management Geography Research Group Meeting
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 東かがわ地域の手袋産業-海外展開の特徴とブランド構築の試み2023

    • 著者名/発表者名
      平 篤志
    • 学会等名
      香川大学経済学部「香川県の「人と経営」プロジェクト」東かがわ地域の手袋産業-海外展開の特徴とブランド構築の試み
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Small but resilient: A case study of the town of Utazu, Kagawa, Japan2022

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Taira
    • 学会等名
      IGU Paris 2022 Centennial Congress,
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 東かがわ地域の手袋産業-独自ブランドの構築を目指して-2022

    • 著者名/発表者名
      平 篤志
    • 学会等名
      2022年日本地理学会秋季学術大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] A pass to enrich related variety?: Assisting programs for local small- and medium-sized firms and voluntary study groups by firms through a case study in Kagawa, Japan2022

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Taira
    • 学会等名
      34th International Geographical Congress (IGU), Istanbul
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Management geographhy(経営地理学)の可能性-アジア,特に日本とその周辺地域に着目して2022

    • 著者名/発表者名
      平 篤志
    • 学会等名
      2022年日本地理学会春季学術大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 地方における中小企業支援の枠組みと企業同士の学び合い-香川県を事例として2022

    • 著者名/発表者名
      平 篤志
    • 学会等名
      香川地理学会研究会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] The role of global to local & vocal to local initiatives for regional development2020

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Taira
    • 学会等名
      International Geographical Union, India International Conference, 2020
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [図書] Management geography: Asian perspectives focusing on Japan and surrounding regions2022

    • 著者名/発表者名
      Taira, A., Schlunze, R. eds.
    • 総ページ数
      228
    • 出版者
      Springer
    • ISBN
      9789811944024
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [図書] The Routledge Handbook of Small Towns2022

    • 著者名/発表者名
      Banski, J., Taira, A. et al.
    • 総ページ数
      425
    • 出版者
      Routledge
    • ISBN
      9780367555900
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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