| 研究課題/領域番号 |
19K01214
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04030:文化人類学および民俗学関連
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
黒田 一充 関西大学, 文学部, 教授 (60351491)
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| 研究分担者 |
森本 安紀 滋賀県立大学, 人間看護学部, 准教授 (30632997)
藤岡 真衣 関西大学, 研究推進部, 非常勤研究員 (20774607)
高田 照世 帝塚山大学, 文学部, 教授 (70737866)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 国東半島 / 祭り / 民俗芸能 / 神仏習合 / 同族祭祀 / 祭祀空間 / 生きがい / 伝統行事 / 伝統文化 / 民俗儀礼 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
大分県国東地域は、宇佐神宮と神宮寺の弥勒寺の荘園が分布し、中世以来の修行の道場として六郷満山とよばれる寺院群が残っており、古くからの伝統行事や民俗芸能がよく残っている。しかし、若者人口の減少と高齢化のため、それらの継承は非常に困難な状況になっている。
本研究では、この地域の祭りや民俗芸能、民俗行事を記録保存するとともに、伝統行事を継承していく意義を、行事の中心となる長老たち高齢者の生きがいの面からも考察したい。
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| 研究実績の概要 |
本研究は大分県国東半島と周辺部における祭りや民俗行事を調査、分析するとともに地元の高齢者の人びとの祭りとの関わりや生きがいとする意識の度合いを調査しようと試みて計画した。しかし、2020年以来の新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の流行のため、2022年度も全国的に祭りや民俗行事は中止になった。
本研究の調査予定地でも同様であり、さらに研究テーマのひとつでもある生きがいに関する聞き取り調査の対象は高齢者であるため、感染症を広める怖れがあることから、依然として現地調査ができなくなっている。そのためこの間は、市町村史や調査報告書などの関連図書や先行論文の収集と分析だけしかできず、進捗状況は極めて遅れており、研究期間の再延長を申請した。
以下、各研究分担者の研究状況と今後の方向性をまとめると、「祭祀空間・文化圏」については、引き続き大分県公文書館が所蔵する明治以降の神社関係資料の収集と分析をするとともに、隣接県にも広げて文献調査と神社の現地調査によって九州地方の神社の祭祀空間の問題を考察したい。「民俗芸能」については、大分県内における歌舞伎芝居や人形芝居などの分布をまとめ、その中からいくつかの事例に注目し、収集した文献資料を含めて調査・分析を行いたい。「生と死・再生」については、夏の盆行事と秋に行われる同族集団が共通の先祖を祭る同族祭祀が現在どのような形態で行われているかを調査したい。
「伝統行事・文化の継承」については、修験道にかかわる行事に用いられる植物についての調査にあわせ、コロナ禍における祭りの様子と、祭りが中断したことによる生きがいとの関係についても高齢者などから聞き取り調査を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症の流行拡大のため、前年度に続いて2022年度も祭り・行事が中止になったり、開催されても地元の住民以外の参加が認められなかったため、大分県立図書館や大分県公文書館などの資料調査を除いて、現地調査を実施することができなくなった。そのため、研究費の大部分を占める旅費関係の経費はそのまま繰り越し、研究期間の再延長を申請した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度に続いて、2022年度も新型コロナウィルス感染症の流行のため、祭り・行事の現地調査をすることはできなかったが、ようやく2023年３月から、感染症の対策緩和にともなって、祭り・行事の再開や外部者の参加が認められるようになってきた。
残り一年の調査となったが、当初の研究計画にもとづいて、大分県国東半島と周辺部における祭りや盆行事などの伝統行事、歌舞伎や人形芝居などの民俗芸能、六郷満山の民俗宗教について、現地調査や資料調査を行う予定である。また、高齢者の生きがい支援に加えてコロナ禍での状況についても、聞き取り調査や質問用紙によるアンケート調査をする予定である。
当初の予定より現地調査の期間が短くなったため、申請時に計画に入れていた研究成果をまとめた学会発表等は先に送り、この一年は現地調査を優先させることにして、調査報告をまとめた速報版の報告冊子をまとめる予定にしている。
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