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ポスト専業化時代における経験知のマネジメントとその限界性-農山漁業の事例から-

研究課題

研究課題/領域番号 19K01230
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分04030:文化人類学および民俗学関連
研究機関聖徳大学

研究代表者

石本 敏也  聖徳大学, 文学部, 准教授 (00406745)

研究分担者 松田 睦彦  国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (40554415)
卯田 宗平  国立民族学博物館, 人類文明誌研究部, 准教授 (40605838)
磯本 宏紀  徳島県立博物館, その他部局等, 専門学芸員 (50372230)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード継承 / 生業 / 機械化 / 民俗 / コスト / 経験知
研究開始時の研究の概要

本研究は、生業従事者が生業遂行にあたりどのようなコストとモチベーションをもつのか、その調整過程の解明を元に、限界性を見極めた持続可能な生業遂行モデルを考察するものである。具体的には多様化する第一次産業を「ポスト専業化時代」として捉え、顕在化する生業の知のマネジメント(「経験知」)を把握する。
本研究のコストとモチベーションを軸とした生業実践モデルの提示は、生業の機械化等眼前の現象を直視できなかった従来の生業研究に有効な新視角を提示し、その成果は行政による農山漁村にむけた種々の取り組みにも具体的な提言を可能にするものである。

研究成果の概要

本研究は、生業従事者が生業遂行にあたりどのようなコストを抱えつつ手元の生業知識の活用をモチベーションとして生業遂行を進めていくのか、その調整過程の解明を考察するものである。
研究成果としては、現代の第一次産業をポスト専業化時代として位置付け、生産にかかる総合的なコストを把握した上で、眼前に展開される多様な機械化受容のあり方に生業者におけるモチベーションが介在し得ることを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

現代日本において農山漁業を主とする第一次産業従事者は激減している。こうした状況下において本研究は実態把握を前提に、生業実践においてどのようなコストを抱え、どのような生業知識を積み重ねモチベーションを介し為しえるのかを考えたものである。
本研究が把握し得た農山漁業の多様な側面からフィールドワークに基づいた実態と、特に機械化受容の多様なあり方を踏えた変遷過程の提示は、今後より進展が進む生業の機械化を考える上で意義ある成果になり得ると考える。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 雑誌論文 (3件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 河川と正月行事-新潟県東蒲原郡阿賀町熊渡-2021

    • 著者名/発表者名
      石本敏也
    • 雑誌名

      高志路

      巻: 421 ページ: 19-24

    • NAID

      40022665874

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [雑誌論文] 阿波晩茶製造技術と動力機械の導入―茶摺り機・茶捌き機・選別機とその変遷過程2021

    • 著者名/発表者名
      磯本宏紀
    • 雑誌名

      徳島地域文化研究

      巻: 19 ページ: 1-17

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [雑誌論文] つくば市栗原の盆綱行事2020

    • 著者名/発表者名
      石本敏也
    • 雑誌名

      茨城の民俗

      巻: 59 ページ: 82-87

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [図書] 外来種と淡水漁撈の民俗学2022

    • 著者名/発表者名
      卯田宗平
    • 総ページ数
      232
    • 出版者
      昭和堂
    • ISBN
      9784812221204
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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