研究課題/領域番号 |
19K01233
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分04030:文化人類学および民俗学関連
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研究機関 | 東京有明医療大学 |
研究代表者 |
高梨 知揚 東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (10563413)
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研究分担者 |
矢嶌 裕義 東京有明医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00563412)
高山 美歩 東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (20563414)
高倉 伸有 東京有明医療大学, 保健医療学部, 教授 (60563400)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 肩こり / neck pain / 病い / 医療人類学 / 痛み / こり / 比較文化 / 文化比較 / 痛みとこり / 質問紙法 / 聞き取り調査 / Neck Pain |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、まず肩こり患者約30名を対象とし、これまで「あたりまえのもの」とされ、その実態が曖昧である肩こりの認識と経験について聞き取り調査を行い、日本人の「肩こり」の詳細を明らかにする。更にその詳細な情報を基に肩こりアンケートを作成し、これを用いて日本人の「肩こり」と、欧米人の肩こりにあたると思われる「neck pain」の実態について日本と米国の都市部の肩こり有訴者を対象にウェブ調査を行い、日本における「肩こり」と米国における「neck pain」の実態を明らかにし、その共通点を基に国際的に広く受け入れられる「肩こり」の概念を探索し、国際的な臨床研究に寄与する基礎的知見の構築につなげる。
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研究実績の概要 |
本研究では、医療人類学的な観点から「肩こり」を一つの「病い」として捉え日本人の肩こりについての主観的経験の詳細を明らかにするとともに、日本人の「肩こり」に対する認識と米国人の「neck pain」に対する認識を比較して、それぞれの固有の概念や共通概念を探索することを目的としている。 2023年度は、肩こりを有する日本人1000名(肩こり群)とneck painを有する米国人659名(neck pain群)を対象に行ったアンケート調査の結果について、日本人と米国人のもつ肩こりとneck painに対する概念を比較するための詳細な解析を行った。 肩こり群は「痛み」を、neck pain群は「こり」を含んでいたが、肩こり群の「痛み」および「こり」とneck pain群のそれらの特性には多くの違いが認められた上、発現部位、随伴症状においても多数の項目で違いが認められた。さらに、肩こりとneck painの誘発・増悪因子、病因認識、およびそれらに関連する「対処法」についても、多数の項目で両者に違いがあることが明らかとなった。 これまでの先行研究においては、肩こりとneck painを同じ病態として扱っているものが多く見られるが、本研究結果は、両者ともに「痛み/こり」を含むという点で共通性はあるものの、症状特性のみならず、病因や病気としての認識、およびそれに基づく対処法などが異なり、両者は全く同じものではなく、また、同じであったとしてもその捉え方が日本人と米国人とでは異なることを示唆している。加えて本結果は、今後の肩こりをめぐる国際的な臨床研究や比較研究を推進する上で、明確な定義や、症状特性の緻密な意味範囲の設定が必要となることを示唆するものである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
ウェブ調査会社の作業の遅延に伴う調査計画の遅れ、および調査票の作成・点検・実施に相当の時間を要した関係で、2021年度から調査計画が大幅に遅れていた。2023年度においても、当初の計画のずれ込みに加え、研究期間前半に取得した質的データの確認、および量的データの整理・分析に時間を要した関係で学術論文の作成にまで至らず、当初予定していた計画を完了できなかった。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は成果報告を主とする。具体的には、日本の肩こりと米国のneck painを比較した主要アウトカムを示す学会発表、および学術論文を投稿し、また日本の肩こりと米国のneck painそれぞれのデータ内のサブ解析の結果についても学術論文として投稿する予定である。
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