| 研究課題/領域番号 |
19K01874
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 千葉商科大学 (2020-2023)
関東学院大学 (2019) |
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研究代表者 |
塚田 修 千葉商科大学, 経済研究所, 研究員 (90633884)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | リーン生産方式 / インダストリー4.0 / 顧客価値創造 / リーン4.0 / トヨタ生産方式 / 技術の海外移転 / 生産のデジタル化 / インダストリー3.0 / OEE / アーキテクチャー / プラットフォーム / 製造のサービス化 / 製造業のデジタル化 / スマートファクトリー / 製造のデジタル化戦略 / CPS / IoT / Industry 4.0 / 国際戦略 / Toyota Production System / Industry4.0 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
欧米系数社は、Industry 4.0の導入や類似デジタル化の試行をしている.一方日系企業においてはほとんど兆候が観察されなかった。本研究は、ブラジルという新興国における製造業のリーン生産成熟度とデジタル化の実態を上記企業を対象に比較調査するものである。新興国の特徴として、設備投資に対する資源の不足、労働者の教育訓練レベルの不足、政治経済の不安定さなど多くの点で先進国と異なる。まずこれらの対象企業のリーン生産成熟度を3つの指標で測定する。それらは、製造リードタイム中の正味時間比率、直行率、設備総合効率である。
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| 研究成果の概要 |
日本の製造業の生産性の低さが課題である。近年、ドイツ工学アカデミーから提示された製造業のデジタル化がこの課題解決の方法となることが期待される。本研究は、中小企業の活動に終点を絞り実施した。定量的及び定性的調査を組み合わせた。その結果、日本とブラジルの90％以上の中小企業では、リーン生産を実践している。インダストリー4.0を導入していると回答した企業を訪問インタビューした。その結果、リーン生産方式はインダストリー4.0実現の前提条件だと回答した企業が多数を占めた。一方、コマツのSMART CONSTRUCTIONに見られるように個別設備のデジタル化のみならず新たな顧客価値の創造が必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
製造業のデジタル化は極めて重要な技術である。近年インダストリー4.0が提唱されているが内容が複雑で中小企業にとり理解が困難な状況にある。何から始めて良いかわからない企業も多い。本研究では、現在広く普及しているリーン生産方式とインダストリー4.0の関係を明らかにし中小企業のデジタル化戦略立案に役立つロードマップを提供した。「守り」と「攻め」のデジタル化について解説した。まず、「守り」のデジタル化のためにはリーン生産方式の成熟度を上げる必要があることを示した。将来的には、「守り」のデジタル化だけでは十分でなく顧客価値創造の「攻め」のデジタル化の必要なことを示した。
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