研究課題/領域番号 |
19K02123
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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研究機関 | 関西学院大学 |
研究代表者 |
石田 淳 関西学院大学, 社会学部, 教授 (40411772)
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研究分担者 |
前田 豊 信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (50637303)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | ヴァルネラビリティ / ハザードマップ / リスク / 階層 / 社会階層 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、社会的位置によって規定される個人の「脆弱性(ヴァルネラビリティ)」を社会調査データより推定し、その情報を社会的ハザードマップの形で視覚的・直感的に示す一連の手法の開発を目的とする。さらに、そこで開発された手法を応用して、現代日本社会の脆弱性を分析し、ハザードマップを作成することを目的とする。それにより、現代日本社会において、いかなる部分に潜在的な脆弱性が蓄積しているのかを明らかにし、社会的な「減災」と「回復力」支援に向けての基礎情報を提供する。
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研究成果の概要 |
本研究では、災害研究におけるヴァルネラビリティ論を参考にしながら、社会的・個人的危機イベントに対して、それぞれの個人が社会的位置に応じて、どのような脆弱性を潜在的に持っているかを問いとする。これを明らかにするために、社会的ヴァルネラビリティの測定・分析手法を定式化し、さらに、視覚化の手法としての社会的ハザードマップ構築法を開発した。そのうえで、社会調査データを用いて現代日本社会において、いかなる部分に潜在的な脆弱性が蓄積しているのかを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、これまで災害研究や貧困研究の分野で注目されてきたヴァルネラビリティの考えと、これまで社会学における社会階層研究が担ってきた堅実な実証的研究の2つの知的潮流を架橋・統合し、社会的・個人的危機イベントに対するヴァルネラビリティに焦点を当て、これを実証的に把握したことに大きな学術的独自性がある。ヴァルネラビリティ論と階層研究の架橋により、これまで長年にわたって蓄積されてきた社会調査データと階層研究の知見をうまく活かし、政策的な志向をもった新たな分析視角を示すことができた。
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