| 研究課題/領域番号 |
19K02171
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
古川 和稔 東洋大学, 福祉社会デザイン学部, 教授 (90461730)
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| 研究分担者 |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
石山 麗子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (80826454)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
坂田 佳美 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 助教 (50807568)
任 セア 東洋大学, ライフデザイン学部, 助教 (60875912)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 通所介護事業所 / ADL低下・重度化予防 / ICT / データベース / 在宅生活継続支援 / ADL低下・重度化予防システム / 通所介護 / 通所リハビリテーション / 通信環境 / 通信機器 / アンケート調査 / 通所系介護サービス / 要介護高齢者 / 在宅生活継続 / 情報共有 / ADL改善 / ADL改善・重度化予防 / 通所系サービス / 自立支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
通所系介護サ ービスを利用しても要介護度の重度化を防げていないケースが多い。その原因は、モニタリングの欠如と、適切なタイミングで専門職が介入できていないことに起因する。申請者は既に、在宅の要介護高齢者でもモニタリングできるウェブシステムを開発したが、通所系サービス事業者が在宅要介護高齢者のADL低下を予見し、適切なタイミングでサービス利用を促すシステムが必要との結論に至った。
本研究では①要介護度の重度化に影響する情報を、家庭での様子を含めてモニタリングし、②ADL低下を予見した場合は適時に通所系サービス利用を促す、ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデルを構築する。
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| 研究成果の概要 |
通所系介護サービスを利用している要介護高齢者のADL変化の実態や、在宅生活継続のために必要な支援、効果的な支援を明らかにすることを目的に、通所介護事業所および通所リハビリテーション事業所の職員を対象にインタビュー調査を実施し、ADL低下の要因、実態、改善に向けた支援、多職種連携、ICT活用への期待と課題等について明らかにした。その後、全国の通所介護事業所26,065事業所から無作為抽出した1,000事業所を対象にアンケート調査を行い、「ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデル」の実現可能性を確認した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
通所系サービスを利用していても要介護度の重度化を防げていないケースが多い。そこで、通所系サービス事業者が在宅要介護高齢者のADL低下を予見し、適切なタイミングでサービス利用を促すシステムが必要との結論に至った。本研究では、要介護度の重度化に影響する要因を見出し、ICTを活用して情報の共有、適切な介入を行うADL改善・重度化防止モデルを構築した。
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